【端末が無料】決済端末6選を徹底比較！0円の注意点まで解説

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端末費用が0円！無料の決済端末おすすめ6選比較

完全にずっと無料で使える端末はないですが、「端末代」が無料で始められる決済サービスはあります。

完全にずっと無料で使える端末はないと言いましたが、それは決済手数料は売上に応じて必ず発生するからです。そのため、導入時は「無料」という言葉だけで判断せず、端末代・月額費用・解約条件・手数料で比較することも重要です。「月額費用が無料の決済端末」、「無料のクレジットカード端末」も別の記事で紹介しています。

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端末代が無料のタイプは、初期費用を抑えて導入できますが、一定の契約期間が設定されているケースが多く、期間内に解約すると違約金が発生する点に注意が必要です。短期間での解約や乗り換えを考えている場合は、契約条件を事前に確認しておきましょう。

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30秒でわかる！あなたにおすすめの決済端末診断

ここまで紹介した決済端末の中から、業種や利用場所、対応したい決済方法、必要な機能を選ぶだけで、おすすめの端末を絞り込めます。端末代0円だけで判断せず、店舗の使い方まで含めて選びたい場合は、30秒診断を活用しましょう。

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スマホだけでクレジットカード決済に対応できる無料アプリ4選比較

イベント出店では、専用の決済端末を用意せず、対応スマホにアプリを入れるだけでクレジットカードのタッチ決済を受け付ける方法もあります。端末代がかからず、スマホ1台で決済できるため、出店回数が少ない場合や荷物を減らしたい場合に便利です。

一方、専用の決済端末は、カードの差し込みや電子マネー、QRコード決済、レシート印刷、4G・LTE通信などに対応できる機種が多く、1台で幅広い決済を処理できます。 スマホ決済アプリは導入コストを抑えられる反面、対応する決済方法や機能はサービスごとに限られます。

端末代0円で手軽に始めるならスマホ決済アプリ、複数の決済方法やレシート印刷まで1台で対応するなら専用端末がおすすめです。ここでは、スマホだけで利用できる無料アプリ3サービスを比較します。

決済アプリ	イメージ	初期費用	月額費用	決済手数料	対応決済	入金サイクル	審査期間	POSレジ機能	レシート発行
Square（スマホでタッチ決済）		0円	0円	2.50%~	カード QRコード	最短即時	最短15分	あり ※SquarePOSなど	メール送信 SMS送信 プリンター連携
Tap on Mobile（JMS）		0円	0円	2.48~	カード 電子マネー QRコード	月2回または月6回※1	約2~4週間	なし	メール送信
stera tap		0円	0円	1.98%~	カード	毎日締め (2営業日後払い)※2 月6回締め (2営業日後払い)	最短15分(iPhone) 5営業日(Android)	お問い合わせ	メール送信
Airペイ タッチ		0円	0円	2.48%～3.24%	カード QRコード	最短月6回	最短15分	あり ※Airレジと連携可	メール送信

端末費用無料が本当に安い？決済端末の費用シミュレーション！

「決済端末無料！」「初期費用0円！」そんな魅力的な宣伝文句に惹かれて決済サービスを選ぼうとしていませんか？

しかし、端末が無料だからといって、本当に総コストが安いとは限りません。 無料の端末でも月額利用料や決済手数料は発生し、長期的に見ると「有料端末＋低手数料」のサービスの方が安くなるケースも多いのです。

特に年間決済額が大きくなるほど、この差は顕著に現れます。小規模店舗か大型店舗かどうか、売上額や決済額によって最適なサービスは大きく変わるのが実情です。

下記の比較表では、主要な決済サービスの実際のコストを1年間・3年間・5年間の期間別に算出しました。あなたの店舗規模に最適で、本当にお得な決済サービスを見つけてください。

サービス	端末	端末料金	月50万円 （年600万円）	月100万円 （年1,200万円）	月200万円 （年2,400万円）	月300万円 （年3,600万円）	月500万円 （年6,000万円）	月1,000万円 （年1億2,000万円）
Airペイ		0円 （通常27,720円）	約15.5万円	約31.0万円	約62.1万円	約116.6万円	約194.4万円	約388.8万円
Square リーダー		4,980円	約15.6万円	約31.3万円	約62.5万円	約117.0万円	約195.0万円	約390.0万円
Square ターミナル		39,980円	約15.6万円	約31.3万円	約62.5万円	約117.0万円	約195.0万円	約390.0万円
stera pack		0円	約16.9万円	約29.8万円	約55.7万円	約103.9万円	約170.5万円	約337.0万円
JMSおまかせサービス		0円	約15.5万円	約31.0万円	約62.1万円	約93.1万円	約194.4万円	約388.8万円
STORES決済		0円 （通常27,720円）	約16.9万円	約29.8万円	約55.7万円	約112.5万円	約184.9万円	約365.9万円
PayCAS Mobile		0円 （通常78,800円）	約19.1万円	約34.3万円	約64.7万円	要見積もり	要見積もり	要見積もり
スマレジ・PAYGATE POS		0円 （通常39,600円）	約16.9万円	約29.8万円	約55.7万円	約110.1万円	約180.8万円	約357.6万円

費用シミュレーションの計算条件・補足▼

このシミュレーションでは、各サービスを利用した場合の年間ランニングコストを比較しています。

年間費用は、12カ月分の月額料金＋年間の決済手数料で計算しています。

決済手段の構成比は、2025年の国内キャッシュレス決済実績をもとに、クレジットカード・デビットカード86.1％、電子マネー3.7％、QR・コード決済10.2％として計算しています。

カードブランドやQRコード決済ブランドによって料率が異なる場合は、比較条件を統一するため、各プランで利用できる最低決済手数料率を使用しています。

端末代、スマートフォン、タブレット、レシートプリンター、インターネット回線などの導入費用・周辺機器費用は含まない

実際の費用はカードブランドやQRコード決済ブランドの利用割合、料金改定、キャンペーンなどによって変動

• Airペイは中小事業者向けディスカウントプログラムの料率を使用し、適用条件を超える売上帯では通常料率で計算
• Squareは中小事業者向けのカード決済料率2.50％、電子マネー・QRコード決済3.25％で計算し、月300万円以上は低料率を適用せず3.25％で計算
• stera packはスモールビジネスプラン、月額3,300円で計算し、月300万円以上では通常料率を使用
• スマレジ・PAYGATE POSは月額3,300円で計算し、月300万円以上では通常料率を使用
• JMSおまかせサービスは中小企業応援プログラムのカード決済手数料2.48％を使用し、月300万円までは低料率、月500万円以上は通常料率3.24％で計算
• STORES決済はスタンダードプランの年間契約を使用し、月300万円以上では年間決済額3,000万円以上の料率を使用
• PayCAS Mobileは中小事業者応援プログラムと電子マネーオプションを使用し、月額3,300円で計算。低料率プラン対象外の売上帯は要見積もり

計算時の注意点・ポイント

• 月商は平均値で入力：繁忙期と閑散期を考慮した年間平均を使用
• キャッシュレス比率は現実的に設定：導入初期は30-40%、定着後50-60%程度が一般的
• 決済方法の比率：迷ったらクレジットカード60%、QRコード30%、電子マネー10%で試算

決済端末を無料で導入する際の注意点

無料決済端末には隠れコストや契約条件があるため、事前確認が重要です。

隠れコスト（振込手数料・月額費用）を確認する

決済端末を導入する際は、端末代以外にも様々な費用が発生する可能性があります。端末代については、完全無料のサービスと端末購入が必要なサービスがあります。Squareのように端末代は有料（4,980円から）でも、初期費用や月額費用が無料のサービスもあるため、総合的なコスト比較が重要です。

最も見落としがちなのが振込手数料です。多くのサービスでは1回あたり200円から500円の振込手数料が発生し、入金サイクルが高いほど年間の負担額は増加します。月6回入金の場合、年間で14,400円から36,000円の負担となる計算です。

月額利用料についても注意が必要です。端末代は無料でも、システム利用料として月額1,000円から5,000円程度の費用が発生するサービスがあります。また、オプション機能の利用料やサポート料金が別途必要な場合もあるため、料金体系の詳細確認が欠かせません。

決済手数料

端末代が無料でも、決済手数料の差は長期的に大きなコスト差を生みます。

例えば、月商100万円の店舗の場合、手数料率1.98%と3.24%では月間で12,600円、年間で151,200円の差が生じます。この差額は、端末代を大きく上回る金額になるため、手数料率の比較は極めて重要です。

また、決済手段によって手数料率が異なる場合もあります。クレジットカードとQRコード決済で手数料が違ったり、同じクレジットカードでもブランドによって手数料が異なったりするケースもあるため、自店舗の顧客の決済傾向を把握した上で比較検討することが必要です。

契約期間と違約金

無料決済端末の提供方法には、契約期間の縛りなしタイプと、3年から4年の契約期間が設定されているタイプがあります。

契約期間の縛りなしタイプは、いつでも解約可能な柔軟性がありますが、端末の回収が必要な場合があります。一方、契約期間縛りありタイプは、月額料金が安く設定されている代わりに、早期解約時に違約金が発生します。

違約金の相場は、残契約期間に月額料金を乗じた金額や、端末代金の未償却分、解約手数料5,000円から10,000円などが一般的です。事業の将来性や継続性を考慮して、適切な契約タイプを選択することが大切です。

入金サイクルとサポート体制

売上金の入金サイクルは、資金繰りに直接影響する重要なポイントです。

月1回入金の場合、売上から実際の入金まで最大2ヶ月程度かかる可能性があり、特に小規模事業者にとっては資金繰りの負担となります。月3回から月6回入金のサービスを選ぶことで、この負担を軽減できます。

サポート体制についても、営業時間、対応方法、故障時の代替機提供、設定サポートの有無などを確認しておくことが重要です。特に、決済端末の故障は売上機会の損失に直結するため、24時間対応や代替機の迅速な提供が可能なサービスを選ぶことをおすすめします。

決済端末の3つの種類

キャッシュレス決済端末の種類を紹介します。金額だけでなくお店に合った種類を導入することが重要です。

1. 据え置き型決済端末（カウンターに設置するタイプ）

レジのそばに置いて使う、最もオーソドックスなクレジット決済端末です。インターネット回線や電話回線に接続して使用します。通信が安定していて、トラブルが少ないのが魅力です。

2. 小型リーダー型決済端末（スマホとつないで使うタイプ）

スマホやタブレットとBluetoothで接続する、小さなカードリーダーを使います。たとえばSquare、Airペイ、STORES決済などがこのタイプ。端末自体は手のひらサイズで、スマホの画面から決済操作を行います。

3. モバイル型決済端末（持ち運べる・通信内蔵タイプ）

Wi-FiやSIMカードに対応し、持ち運んで決済できるモバイル型端末です。また、その中でも1台で決済・通信・レシート印刷までできる端末はオールインワン端末と呼ばれます。スマホと連携せずに使えるのが大きなポイントです。

なぜ端末費用を無料で決済端末を提供できるの？

答え：決済手数料で端末代を回収しているから

決済サービス会社は「端末を無料で配り、その後の決済手数料で稼ぐ」というビジネスモデルを採用しています。これにより端末代0円での提供が可能になっているのです。

具体的な回収の仕組み

以下のようなサービスの場合で月に100万円を決済した場合、月間手数料収入は 32,400円（100万円×3.24%）となり、たった1ヶ月で端末代を回収できる計算になります。

• 端末の原価：30,000円
• 決済手数料：3.24%

2ヶ月目以降の決済手数料は全て利益となり、決済額が多いほど収益も増加します。つまり、事業者にとって端末無料提供は「先行投資」なのです。

なぜ契約期間の縛りがあるの？

無料で端末を渡しても、すぐに解約されてしまっては収益を上げることはできません。そこで多くのサービスでは「契約期間の縛り」と「違約金」という仕組みを設けています。

各社は契約期間によって手数料率を調整し、リスクとリターンのバランスを取っています。

• 縛りなし：いつでも解約可能だが、手数料率は高め設定
• 2〜3年契約：標準的な手数料率で中期的な安定収益を確保
• 4年以上：優遇手数料率を提供し、長期的な顧客囲い込みを図る

契約期間があるサービスで早期解約した時には違約金がかかることが一般的です。違約金は、主に以下の要素で決まります。

• 端末代の未回収分
• 残り契約期間に応じた減額設定
• 最低利用期間（通常1〜2年）の設定

例えば、3年契約で1年で解約した場合、「端末代30,000円 – 1年間の手数料収入」の差額が違約金として請求されるケースが一般的です。

端末代無料の決済端末を導入する前に知っておくべきポイント

「無料」には理由があることを理解しておきましょう。

1. 手数料で回収する前提のため、決済額が多いほど事業者側にメリットがある
2. 契約期間の縛りにより、途中解約が困難な場合がある
3. 長期利用が前提のサービス設計になっている

そのため、端末が無料だからといって必ずしもお得とは限りません。総合的なコストをシミュレーションして比較することが重要です。