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Airペイの手数料は高い?他社と比較して料金を詳しく解説

Airペイの手数料は何%?

Airペイの手数料をひとことで整理すると、通常の決済手数料は0.99%〜3.24%です。月額固定費はかからず、振込手数料も0円なので、毎月の固定費よりも決済ごとの手数料がコストの中心になります。まずは、どの決済方法にどの料率が適用されるのかを押さえておくと判断しやすくなります。

決済手数料一覧

決済方法主な区分手数料補足
クレジットカードVisa / Mastercardなど2.48%か3.24%非課税の決済方法
条件を満たすと2.48%に
電子マネーiD / QUICPay3.24%非課税の決済方法
交通系電子マネーSuicaなど税込3.24%課税対象。
税抜では2.95%相当
QRコード決済PayPay / 楽天ペイなど税込3.24%課税対象。
税抜では2.95%相当
QRコード決済COIN+税込1.08%課税対象。
税抜では0.99%相当

上の表を見ると分かる通り、Airペイはすべての決済が同じ手数料ではありません。クレジットカードとiD・QUICPayは3.24%が基本で、交通系電子マネーや多くのQRコード決済は税込3.24%、COIN+だけは税込1.08%とかなり低めです。

決済方法ごとの手数料

一覧表だけだと違いが見えにくいので、ここからは決済方法ごとに見ていきます。店舗によって利用されやすい支払い方法はかなり変わるため、料率だけを見るよりも、自店でどの手段が多く使われそうかを想定しながら確認することが大切です。

クレジットカード

ブランド名手数料ディスカウント
Visa3.24%2.48%
Mastercard3.24%2.48%
JCB3.24%2.48%
American Express3.24%2.48%
Diners Club3.24%2.48%
Discover3.24%2.48%

電子マネー

ブランド名手数料
iD3.24%
QUICPay / QUICPay+3.24%
交通系電子マネー税込3.24%

QRコード決済

ブランド名手数料
COIN+税込1.08%
PayPay税込3.24%
d払い税込3.24%
au PAY税込3.24%
楽天ペイ税込3.24%
J-Coin Pay / Smart Code など税込3.24%

COIN+とその他のQRコード決済で手数料が異なる

QRコード決済の中で特に注意したいのが、COIN+だけ料率が大きく異なる点です。COIN+は税抜0.99%、税込1.08%ですが、他の主要QRコード決済は税抜2.95%、税込3.24%です。QRコード決済をまとめて同じ料率だと思い込むと、実際のコスト感を読み違えやすくなります。

Airペイの決済手数料ディスカウントプログラムとは?

Airペイには通常料率とは別に、対象ブランドで2.48%が適用される決済手数料ディスカウントプログラムがあります。ただし、これはすべての加盟店に自動適用される仕組みではありません。ブランドごとに審査があり、条件も異なります。通常手数料より安くなる可能性はありますが、前提条件まで確認してはじめて判断できる制度です。

通常手数料との違い

項目通常手数料優遇手数料
クレジットカード3.24%2.48%

一番の違いは、対象ブランドのカード決済が3.24%から2.48%へ下がることです。たとえばカード売上が月50万円ある店舗なら、料率差0.76ポイントでも月あたり3,800円、年間では45,600円の差になります。カード利用比率が高い店舗ほど、この制度の影響は小さくありません。

ブランドごとに異なる適用条件

ブランド主な条件年間決済金額条件
Visa中小企業者 / 上場企業でない / 他社端末なし2,000万円以下
Mastercard他社端末なし1,000万円以下
JCB / Amex / Diners / Discover中小企業者 / 上場企業でない / 他社端末なし合計1,000万円以下

ここで重要なのは、ブランドごとに審査と適用条件が違うことです。VisaやMastercardと、JCB系ブランドでは前提が同じではありません。つまり、申込みさえすれば一律2.48%になるわけではなく、ブランドごとに確認が必要です。

対象外になるケース

ディスカウントプログラムを前提に比較すると判断を誤りやすいため、対象外ケースも先に押さえておくべきです。主な対象外は次の通りです。

  • 銀聯、交通系電子マネー、iD、QUICPay、QRコード決済、オンライン決済は対象外
  • ブランドごとの条件を満たさない場合は通常手数料のまま
  • 他社端末で同ブランド決済を行っていると対象外になる場合がある
  • 対象外業種に該当すると適用されない場合がある

優遇制度は魅力的ですが、比較の起点はあくまで通常手数料に置いておくほうが現実的です。そのうえで、条件に合えばさらに下がる可能性がある、と考えると無理がありません。

Airペイでかかる費用一覧

ここからは、決済手数料以外も含めてAirペイでかかる費用を整理します。導入判断では料率だけに目が行きがちですが、固定費や機器費用まで見ないと、本当の負担感は分かりません。Airペイは固定費を抑えやすい一方、手持ち端末の有無で実質的な準備コストが変わる点がポイントです。

費用項目金額・有無補足
初期費用0円申込み自体の初期費用はなし
月額費用0円月額固定費はかからない
振込手数料0円ゆうちょ銀行を除く
カードリーダー無償貸与審査完了後に提供
iPad / iPhone手元になければ別途用意端末代は利用者負担

初期費用

Airペイは申込み時の初期費用がかかりません。キャッシュレス決済の導入で初期コストを心配している店舗でも、最初のハードルはかなり低めです。特に、まずは小さく始めたい個人事業主には安心材料になります。

月額費用

月額固定費が0円なのもAirペイの強みです。毎月必ず発生するランニングコストがないため、売上がまだ読みにくい新規店舗や、繁忙期と閑散期の差が大きい業態でも導入しやすい設計です。

振込手数料

振込手数料も0円です。決済手数料だけでなく入金時のコストも抑えられるので、実際の収支計算がしやすくなります。なお、ゆうちょ銀行は利用できないため、現在の口座環境だけは事前に確認しておくと安心です。

必要機器にかかる費用

必要機器金額相場補足
カードリーダー0円Airペイから無償貸与
iPhone既存端末があれば追加負担なし対応機種の確認が必要
iPad数万円〜手元にない場合は別途購入が必要
電源アダプタ等数千円程度運用環境によって追加購入が必要なことがある

「初期費用0円」と聞くと何も用意しなくていいように見えますが、公式ではiPadまたはiPhoneは別途必要と案内されています。

ただ、現在はカードリーダー代が0円になる「0円スタートプログラム」が打ち出されているため、実質的な準備コストは手持ちのiPadがあれば無料です。

Airペイの手数料は高い?他社と比較

Airペイが高いかどうかは、決済手数料の数字だけでは決まりません。月額費用や端末コスト、対象となる決済手段まで含めて見たときに、自店にとって納得しやすいかどうかが重要です。特に比較対象に挙がりやすいのはSquare、stera pack、PAYGATEあたりです。

比較表でAirペイと他社の手数料を比較

他社比較でまず見るべきなのは、決済手数料、初期費用、月額費用、振込手数料、必要機器の5点です。Airペイは固定費が0円で分かりやすい一方、stera packは決済手数料1.98%〜が強みで、Squareは対面決済2.5%〜と固定費0円のバランスが特徴です。

サービス名

Airペイ(エアペイ)

Square 決済

Square ターミナル

Square リーダー

stera pack

STORES決済

スマレジ・PAYGATE POS

JMS

PayCAS Mobile

端末Squareの決済端末画像Square Terminalの端末画像Square リーダーの端末画像stera packの決済端末画像STORES 決済の端末画像スマレジ・PAYGATE POSの決済端末画像JMSのおまかせWebプランのVEGA3000の端末画像PayCAS Mobileの決済端末画像
決済手数料

クレカ:2.48%~
電子マネー:3.24%
QRコード:3.24%~
※COIN+は1.08%~

カード:2.5%~
電子マネー:3.25%
QRコード:3.25%

カード:2.5%~
電子マネー:3.25%
QRコード:3.25%

カード:2.5%~
電子マネー:3.25%
QRコード:3.25%

カード:1.98%~
電子マネー:3.24%
QRコード:3.24%

カード:2.48%~
電子マネー:1.98%~
QRコード:3.24%

カード:1.98%~
※割引キャンペーン
電子マネー:3.24%
QRコード:2.00~

カード:2.48%~
電子マネー:3.24%
QRコード:3.24%

カード:2.30%~
電子マネー:2.95%~
QRコード:2.95%~

入金手数料

0円

0円

0円

0円

三井住友:0円
その他:220円
※税込

0円

問合せ

月2回:無料
月6回:198円/回
※税込

0円

初期費用

0円

無料アカウント登録
0円

0円

0円

0円

無料アカウント登録
フリー0円
スタンダード0円

0円

0円

0円

端末費用

0円 ※キャンペーン(通常20,167円)

0円~
無料アカウント登録

39,980円※税込

4,980円※税込

0円
※レンタル

0円 ※スタンダード年契約の場合(通常27,720円)

0円 キャンペーン(通常39,600円)

0円

0円※特別セット(通常78,800円)

月額費用

0円 ※無料

固定費全て0円

固定費全て0円

固定費全て0円

初年度0円
翌年以降0円~

0円
※フリー(スタンダード:3,300円)

3,300円※税込、その他プランあり

0円 ※無料

4,000円~
→1,980円

端末の種類

モバイル型

モバイル型
カードリーダー型
据置型 から選べる

モバイル型

モバイル型

据置型

モバイル型

モバイル型

モバイル型

モバイル型

入金サイクル

最大月6回

即時入金

即時入金

即時入金

毎日/月6/2回
※毎日は新規申込時選択不可

最短翌々日

月2回

最大月6回

月2回

契約条件

契約期間:1年間
違約金:なし

契約期間:なし
違約金:無料

契約期間:なし
違約金:無料

契約期間:なし
違約金:無料

契約期間:3年間
違約金:無料
解約申請から45日以内に端末の返却が条件

契約期間:スタンダード:1年
フリー:なし
違約金:契約満了月分の月額費用

契約期間:1年間
違約金:契約満了月分の月額費用

契約期間:なし
違約金:無料

契約期間:4年
違約金:問い合わせ

持ち運び


申請時に書類必要

【比較表】Airペイと他社の料金・手数料・入金サイクル比較

どんな事業者にAirペイはおすすめか

Airペイは、月額固定費を抑えたい事業者、幅広い決済方法を一度に導入したい店舗、すでにiPhoneやiPadを持っている店舗に特に検討しやすいサービスです。手持ち端末がなくても、現在はカードリーダー代0円の「0円スタートプログラム」があるため、専用端末を一からそろえるサービスより始めやすいケースがあります。反対に、最初からオールインワン端末込みでレジ周りを完結させたい場合や、Visa / Mastercardの低料率を最優先したい場合は、stera packやSquareも比較候補に入ります。

Airペイの手数料に関するよくある質問

最後に、導入前によく確認されるポイントをQ&A形式でまとめます。本文の内容を短く再確認したいときに使えるパートです。

Airペイの月額費用は本当に0円ですか?

はい。Airペイは月額固定費0円です。毎月の固定費はかからず、実際に意識する主なコストは決済手数料になります。

Airペイの振込手数料はかかりますか?

振込手数料は0円です。なお、振込先としてゆうちょ銀行は利用できないため、その点だけは事前に確認しておくと安心です。

Airペイの決済手数料は一律ですか?

一律ではありません。クレジットカード、電子マネー、交通系電子マネー、QRコード決済で手数料が異なり、COIN+だけは他のQRコード決済より低い料率です。

ディスカウントプログラムは自動で適用されますか?

自動ではありません。対象ブランドごとに審査があり、条件を満たした場合に2.48%が適用されます。

個人事業主でもAirペイを導入できますか?

はい。個人事業主でも導入を検討できます。固定費がかからないため、まずは小さく始めたい事業者にも取り入れやすい設計です。

Airペイはどんな店舗に適していますか?

月額固定費を抑えたい店舗、幅広い決済手段をまとめて導入したい店舗、すでにiPhoneまたはiPadを持っている店舗に特に合いやすいです。現在はカードリーダー代0円の「0円スタートプログラム」もあるため、端末環境がある店舗ほど導入しやすさを感じやすいです。

まとめ

Airペイの魅力は、月額固定費0円、振込手数料0円、そして多様な決済手段にまとめて対応できる点にあります。通常の決済手数料は0.99%〜3.24%で、COIN+だけは低めです。さらに、対象ブランドでは2.48%のディスカウントプログラムもあるため、条件に合う店舗ならカード手数料を抑えやすくなります。

一方で、公式ではiPadまたはiPhoneは別途必要とされており、ディスカウントプログラムも自動適用ではない点には注意が必要です。ただし、現在はカードリーダー代0円の「0円スタートプログラム」が実施されています。導入前は、手数料の数字だけでなく、自店で使われやすい決済方法、必要機器、比較対象サービスとの違いまで含めて判断すると失敗しにくくなります。固定費を増やさずにキャッシュレス対応を進めたいなら、Airペイは十分有力な候補です。

この記事の著者

木下 環|決済端末と予約システムの専門家

木下 環|決済端末と予約システムの専門家

「OREND」の運営に携わる、キャッシュレス決済端末と予約システムの専門家です。飲食店やスパなどの実店舗で店舗責任者を務めた経験があり、決済端末や予約システムをはじめとする店舗ツールの現場活用にも精通しています。その実体験をもとに、各サービスの比較や効果的な活用法を発信しています。
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