【2026年最新】QRコード決済の手数料一覧で比較！導入費用や最安のサービスを解説！

QRコード決済は、スマホで支払いを完了できるキャッシュレス決済として、多くの店舗で導入されています。PayPayなどの主要サービスに対応することで、現金を持たない顧客の支払いにも対応でき、会計の利便性を高められます。

ただし、QRコード決済はサービスによって決済手数料や導入費用が異なります。

この記事では、QRコード決済の手数料や導入費用を比較一覧表 ▼で確認し、店舗に導入する際の選び方を解説します。最安のサービスを知りたい方や、固定費を抑えてQRコード決済を導入したい方は、ぜひ参考にしてください。

おすすめキャッシュレス決済端末

Square 決済	スマレジ・ペイゲート	stera pack
固定費すべて0円 最短即時入金 最短当日導入	初期・月額0円 月6回入金に対応 81種以上の決済	初期・端末代0円 手数料1.98%〜※1 端末1台でOK
初期:0円 月額:0円	初期:0円 月額:3,300円~	初期:0円 月額:1年目0円※2
端末:0円~	端末:39,600→0円	端末:レンタル0円
手数料:2.5%~	手数料:1.98%~	手数料:1.98%~
入金:即時	入金:月2回	入金:毎日/月6/2回※3
無料アカウント登録	手数料1.98％~の詳細	webかんたん申し込み

QRコード決済の手数料を一覧で比較

ここでは、QRコード決済の主要サービスの手数料を比較します。

サービス名	PayPay	楽天ペイ	d払い(メルペイ)	au Pay
イメージ
決済手数料	制限:1.98% ライト:1.60%	ライト:2.48% スタンダード:2.20%	2.6%	2.6%
入金手数料	月1回無料 ※早期振込サービスは0.38%+20円か200円	330円/回 楽天銀行は無料	無料※1万円未満の入金は、200円(税込)	無料 ※早期入金は210円(税込)→無料、手数料の有料化開始時期は未定
初期費用	制限:無料 ライト:無料	ライト:0円 スタンダード:0円	無料	無料
月額費用	制限:無料 ライト:1,980円	ライト:無料 スタンダード:無料※ ※キャンペーン	無料	無料

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一番安い手数料はPayPayのライトプランで、1.60％（税別）から利用できます。ただし、この料率で利用するには「PayPayマイストア ライトプラン（月額1,980円・税別）」への加入が必要です。
また、手数料は税別表記のサービスが多いため、実際の負担額は表示料率よりも約10％高くなることに注意が必要です。

QRコード決済の導入にかかる費用と手数料

QRコード決済は、初期費用を抑えて導入できるキャッシュレス決済です。費用差は、主に月額費用、決済手数料、入金時の手数料で生じます。導入時の安さだけで判断せず、売上発生後に継続してかかる総コストまで見て比較することが重要です。

初期費用

QRコード決済は、初期費用無料で導入できます。そのため、導入時の負担を抑えてキャッシュレス決済を始められます。

初期費用に差がないため、比較すべきポイントは導入後の費用です。月額費用や決済手数料、入金時の手数料まで含めて、実際にかかるコストを確認しましょう。

月額費用

月額費用は、サービスを継続して利用するための固定費です。QRコード決済では月額無料で使えるサービスが多く、固定費を抑えて運用できます。

一方で、月額費用がかかるプランでは、決済手数料が低く設定されていることがあります。月額費用を見る際は、無料か有料かだけで判断せず、月間の決済額に対して総コストを抑えられるかで比較することが重要です。

決済手数料

決済手数料は、QRコード決済で売上が発生するたびに差し引かれる費用です。初期費用や月額費用が無料でも、決済手数料は継続的に発生します。

QRコード決済の費用を比較するうえで、最も重要なのは決済手数料です。月間の決済額が大きい店舗ほど、手数料率の違いが年間コストに大きく影響します。

入金手数料と振込手数料

入金手数料や振込手数料は、売上金を登録口座へ受け取る際にかかる費用です。決済手数料が低くても、入金時の手数料が発生すると実際の負担額は増えます。

入金頻度が高い店舗では、1回あたりの手数料が小さくても、月間では無視できないコストになります。QRコード決済を選ぶ際は、決済手数料と売上金を受け取る際の手数料をあわせて比較することが必要です。

QRコード決済サービスを比較

その他のQRコード決済サービス

主要サービス以外にも、FamiPayなどの特色あるサービスがあります。FamiPayの導入費用は無料です。決済手数料は、JPQR（QRコード決済の統一規格）を利用する場合は2.94%での利用が可能ですが、2023年12月で申込みが終了しました。

FamiPayの最大の特徴は、年間50億人以上の延べ人数が利用するファミリーマートの顧客を呼べる点にあります。ファミリーマートとの連携によるマーケティング効果を期待する事業者には有力な選択肢となります。

Alipay+やWeChat Payなどのインバウンド向けサービスも重要です。これらのサービスは中国からの観光客をターゲットとする店舗には欠かせない決済手段となっています。

QRコード決済の2つの導入方法

QRコード決済を導入する方法は、「各社との直接契約」と「決済代行サービス経由」の2つに大別されます。それぞれ手数料率や運用面で大きな違いがあります。

各社との直接契約

直接契約は、PayPayや楽天ペイなどの決済事業者と個別に契約を結ぶ方法です。

最大のメリットは手数料率の低さで、特にPayPayは1.60％～1.98％と業界最安水準で利用できます。また、各社が提供する独自の販促機能やキャンペーンを最大限活用できるのも利点です。

一方で、複数のサービスを導入する場合は、サービスごとに契約手続きが必要になります。レジ周りに複数のQRコードを設置することになり、売上管理や入金サイクルもサービスごとに異なるため、運用が煩雑になりがちです。

直接契約は、特定のQRコード決済サービスだけを導入したい店舗や、手数料を少しでも抑えたい店舗に適しています。特にPayPayの利用者が多い地域では、PayPayだけでも十分な集客効果が期待できます。

決済代行サービス経由

決済代行サービスは、複数のQRコード決済をまとめて利用できるサービスです。QRコード決済に加えて、クレジットカードや電子マネーにも対応できるため、店舗のキャッシュレス対応を広げられます。

最大のメリットは、運用効率を高められることです。個別に決済サービスを契約する必要がなく、1つの契約と決済端末で複数の決済方法に対応できます。売上管理や入金サイクルもまとめられるため、決済方法ごとに入金日や売上を確認する手間を減らせます。

一方で、手数料は直接契約より高くなる傾向があります。目安は2.00％〜3.24％程度で、QRコード決済を単体で導入する場合よりも負担が増えるケースがあります。

おすすめマルチ決済端末9選比較｜QR・クレカ・電子マネーを1台で

QRコード決済は、初期費用や月額費用を抑えて導入しやすい決済方法です。ただし、店舗によってはQRコード決済だけでなく、クレジットカード決済や電子マネー決済までまとめて対応したいケースもあります。

幅広いキャッシュレス決済に対応するなら、QRコード決済・クレジットカード・電子マネーを1台で処理できるマルチ決済端末を検討しましょう。複数の決済方法をまとめて導入できるため、会計業務を効率化しながら、顧客の支払いニーズにも対応できます。

ここでは、店舗で導入しやすいおすすめのマルチ決済端末を比較します。決済手数料、端末費用、対応ブランド、入金サイクルを確認し、店舗運営に必要な決済環境を整えましょう。

マルチ決済端末のQRコード決済手数料を一覧で比較

QRコード決済会社と直接契約するより決済手数料は高いですが、1台だけですべてのQRコード決済とクレジットカードの決済手段が導入できる点がメリットです。

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QRコード決済は他のキャッシュレス決済より手数料が高い？安い？

QRコード決済の手数料は、他のキャッシュレス決済と比較して低めに設定されています。

クレジットカード決済の手数料は一般的に3％～5％で、売上規模の小さい店舗ほど高い料率が適用されます。一方、QRコード決済は直接契約で1％台後半～2％台、決済代行サービス経由でも2％～3％台前半と、クレジットカードより低い水準です。

電子マネー決済の手数料は3％前後が相場で、QRコード決済とほぼ同等かやや高めです。ただし、電子マネーは専用リーダーの設置費用が必要になるため、初期費用を含めた総コストではQRコード決済の方が有利です。

例えば、1,000円の商品を販売した場合、クレジットカード決済なら30～50円、QRコード決済なら16～30円の手数料負担となり、QRコード決済の方が10～20円程度安くなります。

また、QRコード決済は現金管理コストの削減効果も期待できます。レジ締め作業の短縮、つり銭準備の軽減、売上金の管理・運搬費用の削減など、見えないコストの削減も含めると、総合的なメリットは手数料率以上に大きくなる可能性があります。

まとめ

QRコード決済の手数料は、サービスや契約方法によって1.60％～3.24％と幅があります。PayPayの直接契約が最安ですが、運用効率を考慮すると決済代行サービスの利用も有力な選択肢です。

2021年10月以降、完全無料のサービスは存在しないものの、クレジットカード決済と比較すると手数料率は低く設定されています。現金管理コストの削減効果も含めると、QRコード決済の導入メリットは手数料負担を上回る可能性が高いです。

政府は2025年までにキャッシュレス決済比率4割の目標を掲げており、2024年に42.8％と目標を達成した現在、将来的には80％を目指す方針を示しています。^※1

導入を検討する際は、手数料率だけでなく、入金サイクル、対応決済手段、サポート体制、管理のしやすさを総合的に評価することが重要です。特に複数の決済手段に対応したい場合は、決済代行サービスの利用により運用効率が大幅に向上します。

QRコード決済は今後も利用者の増加が見込まれており、早期導入により新たな顧客層の獲得や業務効率化のメリットを享受できるでしょう。

※1「2024年のキャッシュレス決済比率を算出しました」経済産業省 https://www.meti.go.jp/press/2024/03/20250331005/20250331005.html