現代のエステサロン経営において、クレジットカード決済の導入は必須といえるでしょう。キャッシュレス化が急速に進む中、決済手段の多様化は顧客満足度向上と売上アップに直結します。
この記事では、エステサロンがクレジットカード決済を導入する際のメリット、端末の種類、選び方のポイント、おすすめサービスまで、実際の導入に必要な情報を網羅的に解説します。
エステサロンでクレジットカード決済を導入するメリット
エステサロンにクレジットカード決済を導入することで、売上と顧客満足度のアップが期待できます。特に高額なコースや回数券を扱うエステ業界では、その効果は顕著に現れるでしょう。
- 現金を持たない顧客層を取り込みやすい
- 客単価アップにつながる
- 初期費用を抑えて導入できる
- 出張やイベントでも決済が可能
1. 現金を持たない顧客層を取り込みやすい
近年はキャッシュレス派の顧客が増えており、特に20〜40代の女性は「カードが使えるサロン」を選ぶ傾向があります。クレジットカード決済に対応することで、現金不足による来店機会の損失を防止でき、集客効果が期待できます。
2. 客単価アップにつながる
現金払いでは「予算が足りないから」と追加コースや物販を断られることが少なくありません。カード決済が可能になれば、高額コース契約やホームケア商品の購入もスムーズに行えるため、客単価の向上につながります。
3. 初期費用を抑えて導入できる
多くの決済サービス会社では、導入キャンペーンとして端末無料貸与や手数料割引を実施しています。これにより、低コストでクレジットカード決済をスタートでき、小規模サロンでも安心して導入可能です。
4. 出張やイベントでも決済が可能
最新の決済端末はWi-Fiや4G環境があれば利用でき、出張エステやイベント出店でもカード決済を受け付けられます。スマートフォン連動型の端末なら持ち運びも簡単で、サービス提供の幅を広げることができます。
クレジットカード決済端末の種類と特徴|エステサロン向けに開設
クレジットカード決済端末には大きく3つのタイプがあり、サロンの規模や営業スタイルに応じて最適な選択をすることが重要です。それぞれに特徴と適用場面が異なるため、事前に理解しておきましょう。
1.据置型クレジットカード決済端末
据置型端末は、レジカウンターに設置する固定式の決済端末です。安定した通信環境と豊富な機能を備えており、多店舗展開や高額決済が多いサロンに適しています。
大型サロンや医療系エステなど、1日の決済件数が多く、安定性を重視する場合におすすめです。ただし、設置場所が限定されるため、施術室での決済や出張サービスには向いていません。
2.スマートフォン・タブレット連携決済端末
スマートフォンに接続するタイプの決済端末は、コンパクトで持ち運びが容易という大きなメリットがあります。個人サロンや小規模店舗での導入が多く、初期費用も抑えられます。
施術室でのカウンセリング時や、顧客がリラックスした状態での決済が可能になるため、エステサロンとの相性は抜群です。ただし、スマートフォンのバッテリー残量や通信状況に左右される点は注意が必要です。
3.マルチ決済端末
マルチ決済端末は、クレジットカードだけでなく電子マネーやQRコード決済にも対応した万能型の端末です。キャッシュレス決済の多様化に対応でき、顧客の幅広いニーズに応えられます。
特に若い顧客層が多いサロンでは、PayPayやLINE Payなどのスマホ決済への対応が顧客満足度向上に直結します。多様な決済手段を一台で処理できるため、カウンタースペースの節約にもなります。
エステサロンのクレジットカード決済サービスを選ぶ時のポイント
エステサロンが決済サービスを選ぶ際は、初期費用、入金サイクル、手数料体系の3つのポイントを重点的に比較検討することが重要です。サロンの経営状況や売上規模に応じて、最適なバランスを見つけましょう。
- 初期導入コスト(端末費用・設定費・月額料金)
- 入金サイクル(翌営業日~月1回)
- 手数料体系(カードブランド別・売上規模別)
1.初期導入コストの比較
決済サービスの初期費用は、端末費用、初期設定費、月額基本料で構成されています。近年は端末無料貸与や初期費用無料のサービスが増えており、小規模サロンでも導入しやすい環境が整っています。
ただし、無料の代わりに手数料が高設定されている場合もあるため、総合的なコスト計算が必要です。月間の決済予想額と手数料を掛け合わせて、実際の運用コストを算出してから判断しましょう。

2.売上に応じた手数料体系
クレジットカード決済の手数料は、売上高に応じて一定の割合が発生します。サロンの月間売上が大きいほど、手数料率の違いが収益に与える影響も大きくなります。
カードブランド | 一般的な手数料率 |
---|---|
VISA・MasterCard | 2.5%~3.2% |
JCB | 3.0%~3.5% |
American Express | 3.2%~3.8% |
Diners Club | 3.5%~4.0% |
また、VISA・MasterCardとJCB・American Expressでは手数料率が異なる場合が多く、主要ブランドの手数料を重点的に確認することが重要です。長期的な視点で、売上成長に応じた手数料体系を選択しましょう。
3.入金サイクルの早さ
エステサロンの経営において、キャッシュフローの改善は重要な課題です。決済サービスによって入金サイクルは大きく異なり、最短で翌営業日入金から月1回まで様々です。
特に個人経営や小規模サロンでは、入金の早さが資金繰りに直結するため、翌営業日や週1回入金のサービスを選ぶことをおすすめします。ただし、入金が早いほど手数料が高くなる傾向があるため、バランスを考慮した選択が大切です。

エステサロンにおすすめのクレジットカード決済サービス
エステサロン向けのクレジットカード決済サービスは数多くありますが、業界特有のニーズに対応できるかどうかが選択のポイントです。回数券販売、高額コース契約、継続課金など、エステ業界特有の決済パターンに対応したサービスを選ぶことで、よりスムーズな運営が可能になります。
各サービスの特徴、費用体系、対応可能な決済方法を詳しく比較検討し、自店舗の規模や営業スタイルに最も適したサービスを選択しましょう。
出張エステや持ち運びにおすすめのクレジットカード決済サービス3選
スマホにアプリをインストールするだけでクレジットカード決済ができるアプリを紹介します。電子マネー決済ができない点にご注意ください。
決済アプリ | 決済イメージ | 初期費用 | 月額費用 | 決済手数料 | 入金サイクル | 振込手数料 | 審査期間 | POSレジ機能 | レシート発行 | 決済上限 | 対応カードブランド | 電子マネー決済 | QRコード決済 |
stera tap | ![]() | 0円 | 0円 | 1.98%~ | 毎日締め(2営業日後払い) 月6回締め(2営業日後払い) 月2回締め(2 営業日後払い) 月2回締め(15日後払い) | 三井住友銀行口座:無料 その他銀行口座:220円(税込) | iPhone:最短15分 Android:5営業 | お問い合わせ | メール送信 | お問い合わせ | Visa Mastercard AMEX JCB | 不可 ※決済端末が必要 | お問い合わせ |
Square(スマホでタッチ決済) | ![]() | 0円 | 0円 | 2.50% | 最短翌営業日 | 無料 | 最短15分 | あり | メール送信 SMS送信 プリンター対応 | なし |
Visa Mastercard AMEX JCB Diners Club Discover | 不可 ※決済端末が必要 |
PayPay 楽天ペイ d払い au PAY メルペイ Alipay+ WeChat Pay |
Airペイ タッチ | ![]() | 0円 | 0円 | 2.48%~3.24% | 最短月6回 | 無料 | 最短15分 | あり ※Airレジとの連携可 | メール送信 |
15,000円まで(物理カードの場合) 実質なし (デジタルウォレット) | Visa Mastercard AMEX JCB | 不可 ※決済端末が必要 |
PayPay 楽天ペイ d払い auPAY (AirペイQR利用) |
stera tap
- 最短15分で利用開始可能、お手軽に利用可能(iphoneの場合)
- 手数料率が低い 決済手数料率は、1.98%~※注釈は解説ページに記載
- あなたのスマホが決済端末に、決済端末の用意の必要無し
- 初期費用、振込手数料、無料
- iPhoneかAndroidで選択可能
初期費用 | 無料 ※端末はお手持ちのスマホで |
---|---|
月額費用 | 0円※無料 |
手数料 | 1.98%~ ※新規契約の小規模事業者向けの手数料率です。その他条件があります。 |
初期費用 | 無料 ※端末はお手持ちのスマホで |
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月額費用 | 0円※無料 |
手数料 | 1.98%~ ※新規契約の小規模事業者向けの手数料率です。その他条件があります。 |
Square スマホでタッチ決済
- 決済手数料3.25%→2.5%~!月額・振込/払戻し/チャージバック手数料が0円
- QRコード/電子マネー/クレジット/タッチ決済対応 ・店頭やイベントなど屋外も場所を問わず利用可能
- スマホ1つで簡単キャッシュレス・最短翌日入金
- 案内を受け取った加盟店は最短翌日入金の資金調達利用も可能
- アカウント1つで無料POSレジ・ネットショップ・事前決済・継続課金を1つに
Square(スクエア)は初期費用は決済端末のみ(30日返品OK)。月額が無料に加えて各種手数料も0円で、簡単に始められて・店舗負担の少ないお得なキャッシュレス決済です。
さらにクレジットカード決済手数料が3.25%→2.5%に値引きされ、さらにお得に利用が可能です。
スマホが決済端末になるためテーブル決済や移動販売の屋外決済など場所を問わず利用でき、利用者の多いPayPay・電子マネー・タッチ決済と幅広い決済に対応しています。
これまでsquareのQRコード決済はPayPayのみでしたが、対応数を7種類に拡大しさらに多くの利用者に対応ができるようになりました。
また個人事業主や小規模事業者にもおすすめなポイントとしてはキャッシュフローの安定で重要となる入金の早さで、業界最短の最短翌日入金・振込手数料0円・月額・解約費用など面倒な費用は全て無料。
















Ariペイ タッチ
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- 手数料:2.48%~
- 初期費用が無料で、手軽に始められる
- 導入サポートが充実
Airペイ タッチは、小規模店舗向けに設計されたシンプルで使いやすい決済アプリです。主要なクレジットカードブランドだけでなく、QRコード決済にも対応しており、幅広い顧客層に対応できます。
こんな人におすすめ
さまざまな決済手段を導入し、顧客満足度を向上させたい小規模店舗や個人事業主にピッタリのサービスです!
初期費用 | 0円 |
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月額費用 | 0円 |
手数料 | 2.48%~3.24% |
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手数料 | 2.48%~3.24% |
回数券・高額コースのクレジットカード決済の注意点
エステサロンでは回数券や高額コースの販売が売上の柱となりますが、法的制限と決済システムの制約を理解して適切に運用することが重要です。特定継続的役務提供に該当するサービスでは、消費者保護の観点から様々な規制があります。
5万円以上の決済における法的制限
エステサロンの施術は特定継続的役務提供に該当するため、5万円以上のコース契約では厳格な法的制限があります。契約から8日間のクーリングオフ制度、中途解約権の保障など、事業者側に多くの義務が課せられています。
クレジットカード決済においても、5万円以上の決済では分割払いやリボ払いの説明義務があり、顧客への十分な説明と同意確認が必要です。また、決済処理後であってもクーリングオフや中途解約の申し出があった場合は、速やかに返金処理を行う体制を整えておく必要があります。
契約金額 | クーリングオフ期間 | 中途解約権 | 分割払い説明義務 | その他制限 |
5万円未満 | なし | なし | なし | 特になし |
5万円以上 | 8日間 | あり | あり | 書面交付義務、広告規制 |
継続課金システムの活用方法
月額制やサブスクリプション型のサービス提供では、継続課金システムの活用が効果的です。顧客の利便性向上と安定した売上確保の両方を実現できます。
ただし、継続課金の場合は事前の明確な説明と同意取得が法的に義務付けられており、課金日、金額、解約方法を明示する必要があります。また、顧客が容易に解約できる仕組みを用意することも重要です。
エステサロンのクレジットカード決済に関するよくある質問
エステサロンがクレジットカード決済を導入する際によく寄せられる質問をまとめました。導入前の不安や疑問を解消して、スムーズな決済環境整備を進めましょう。
個人サロンでも導入できますか?
個人経営のエステサロンでも問題なく導入可能です。むしろ近年は、個人サロンや小規模店舗をターゲットにした決済サービスが充実しており、導入しやすい環境が整っています。
在宅サロンや出張エステの場合でも、スマートフォン連動型の端末を活用すれば、場所を選ばずクレジットカード決済を提供できます。ただし、特定継続的役務提供に該当するサービスを行う場合は、適切な契約書面の作成と交付が必要です。
導入費用はどのくらいかかりますか?
現在多くの決済サービスでは、初期費用無料または大幅割引のキャンペーンを実施しています。端末代金、初期設定費、月額基本料が無料になるケースが多く、実質的な負担は決済手数料のみという場合も珍しくありません。
ただし、無料期間終了後の費用や解約時の端末返却義務など、契約条件をしっかり確認することが重要です。また、POS連動型など高機能なシステムでは、月額費用が発生する場合があります。
審査はどのくらいの期間が必要ですか?
クレジットカード決済の導入審査は、通常1週間から2週間程度で完了します。個人事業主の場合は、法人に比べて審査が慎重に行われるため、やや長期間になる可能性があります。
審査をスムーズに進めるためには、営業許可証、確定申告書、店舗写真などの必要書類を事前に準備しておくことが大切です。また、開業間もない場合は、事業計画書の提出を求められることもあります。