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OREND(オレンド)のご紹介|メディア概要・特徴・事例・広告メニューについて

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“新しいお店のつくり方”OREND(オレンド)について

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、店舗ビジネスはマーケティング・オペレーションなどこれまでと違ったデジタルの必要性が加速し、転換期を迎えています。

OREND(オレンド)ではそうした市場環境の変化に対応する企業を支援するため、トレンド情報を図解・解説し、必要なサービスやツールを紹介していくメディアです。

※目安時間:回答項目は5つほどで1~2分で完了します

デジタルシフト・IT製品活用の課題

しかしシステムやツールを導入するといっても、検討すべきポイントはいくつもあります。

  • 業界ごとに異なる機能要件
  • 規模にあったカスマイズ性
  • 導入予算・自社にあった料金プラン
  • 既存サービス・顧客DBとの連携
  • 検討を進めるプロセス・手順 etc…

効率化のために導入しても「うまく運用できず定着しない・思っていたものと違った」と感じるのもIT製品の難しい部分です。

また売上規模の拡大や今後の成長も見据え、検討ツールにどのような種類があるか事前に把握しておくことも大切です。

OREND(オレンド)の特徴

上記のような「よくわからない」をできるだけわかりやすく伝えるため、主に次のような切り口でコンテンツ制作を行っています。

  • (1)規模・用途別のマッピング
  • (2)プロセスの図解
  • (3)徹底比較・カオスマップ
  • (4)初期/月額/機能・用途/業界別の比較表

(1)についてはどのようなツールがあるか俯瞰的に理解することで、導入検討の候補が絞りやすくなるよう作成しています。

製品候補のピックアップは重要ですが、多くの比較項目を収集するのは非常に大変な作業です。具体度の高い検討に入る前に絞り込みを実施するのが望ましいといえます。

(2)については「どこから考えればよいかわからない・導入工程を把握したい」といった方に向けて課題や要件を整理していくのが目的です。

また後になって「実は検討しておくポイントがあった」となってしまっては、導入の意思決定は遅延しプロジェクト自体も止まってしまいます。手戻りが多いものや面倒事は優先度を下げ、後回しにして忘れてしまうのも課題の1つではないでしょうか。

(3)については通常のサービス解説よりも「さらに深くしりたい・広く知りたい」方に向けて比較の具体度を分けて作成しています。

検索ボックスを利用される場合は「ショップ作成・予約管理」などカテゴリー名だけでなく、「選定ポイント・プロセス・マッピング」といったフレーズの切り口でも探してみてください。

(4)については例えば「決済代行サービス」・「ネットショップ作成/ECサイト構築」と一口にいっても、利用規模や業界・目的によってさまざまな製品が存在します。

決済サービスの場合は店舗向けのクレジット/ポータブル型/オールインワン決済端末が一般的ですが、レッスン教室や小売/アパレルでは集金代行メールリンク決済サービスも存在します。

実は知らないだけで必要な選択肢は豊富にあることも実際にはあるのです。

ネットショップの場合は成長フェーズに合わせてツールは異なり、月額無料のネットショップ作成ソフト(インスタントEC)有料ECカートECパッケージなど機能や費用も変わります。

加えてリンク型決済はInstagramやTwitterなどのSNS販売・簡単に支払いができる決済申込みフォームも個人事業主の方にはおすすめです。

上記のように規模・目的・業界によって選択肢は様々なものがあるため、必要機能の整理や選定軸の提供を重視しています。

広告掲載・プロモーション検討の方へ

ここからは製品のプロモーションを検討されている担当者さまに向けた内容です。細かな内容もありますが、課題感のあるマーケティング担当者向けに情報提供できればと思います。

会社概要・事業内容のご紹介

会社としては大きく3つの軸で事業を行っております。規模としては小さいですが、コンサルテーションも行っておりますので、ご要望があればお問い合わせください。

メディア概要(1)|属性・規模のご紹介

メディアのターゲットとしては店舗・EC領域の30~50代のビジネス層にプロモーションが可能です。

検索順位・PV数ともに順調に推移し右肩上がりの成長を続けています。※2021年2月時点では15万PV

次の章で解説していきますが、業界に特化し主にテールワードを獲得しているためPV数はそれほど大きなメディアではありません。

もちろん業界トレンド・ホットなキーワードの場合は企画していることもありますので、あくまで基本方針とお考えくださいませ。

メディア概要(2)|ユーザーの4人に1人は導入目的で記事を閲覧

またORENDのユーザーアンケートの回答としては、次のような結果になりました。

コンテンツを見に来ているユーザーの約25%は明確に導入目的で記事を閲覧し、売上拡大を検討するマーケティング担当者や店舗統括の方がツールを探しているのが予想できます。

現在の課題については「店舗運営の効率化・集客課題」の2つが多く、閲覧ユーザーの「40%以上がツールの導入意思がある」という回答となりました。

OREND(オレンド)のメディア特徴・強み

(1)店舗・EC業界に特化した専門メディア

BtoBをターゲットにしたメディアは数が少なく、広告の出稿先が限られていることが多いです。加えて法人向けのなかでもECサイト・飲食店といった店舗に特化した媒体はさらに数が少なく、選択肢がないというお声もいただきます。

広報/PR・マーケティング・プロダクト責任者の方などは、こうした課題感をお持ち方もいるかもしれません。

ランディングページを用意し、リスティング広告を利用すればある程度の件数は確保ができます。一方で市場が賑わってくるとキーワード単価は上昇し、獲得コストも悪化してしまうとの声もよくお聞きする話です。

(2)顕在層を集客するためのリサーチ・企画

ORENDではそうした課題にこたえるため、ニーズの具体的なキーワードのみを抽出してコンテンツ企画をおこなっています。

キーワードマーケティングの基本方針は、ビッグワードだけでなくテールワードを抑えていくことです。

ビッグワードになるほどPV数は稼げますが、さまざまな考えをもった検索ユーザーが増えるためニーズがぼやけ抽象度が高くなります。

そのためORENDのコンテンツ企画は、具体度の高い検索フレーズのみにフォーカスをしています。※下記は実際のメディア企画用シートの抜粋

上記は一例ではありますがクリック単価1,000円超え、競合性80%以上の場合は顕在層のキーワードといってよいでしょう。PV数が低いと前置きした理由はこうしたテールワードをテーマとしているためです。

(3)スニペット表示も多数・主な検索1位獲得キーワード

ではどういったキーワードで上位なのかという部分ですが、主に3つのフレーズを軸にしています。※下記は主要な検索1位ワードの抜粋

※SearchConsole – 2021年6月時点のデータ

ユーザーに適したコンテンツを作成することで、スニペット表示と呼ばれる検索結果のトップに大きく表示されるSEO対策も徹底しています。

OREND(オレンド)の広告メニュー・プラン・他の比較メディアとの違い

プラン一覧|一括請求は無し・LPへ直接遷移/記事に載せ放題&リード取り放題

広告メニューは4つのプランがありご利用が多いのは「上位おすすめ枠・CTAオプション」となります。また弊社では一括資料請求・成果報酬型ではなく、メインメニューは全て月額性を採用しています。

広告メニュー費用/月掲載位置/詳細備考
上位PR枠10~20万円各カテゴリーの全記事で最大3社を上限に
目次下にPR枠を設置し露出を強化
先着/入札金額で順位変動
CTA数/1記事:バナー×1・ボタン×2
リッチ紹介5~15万円タイトルのサービス訴求・差別化
動画/画像を3枚ほど活用し手厚く紹介
CTAも全てボタン化し視認性を高める
全ての画像にリンクを設置
CTA数/1記事:テキストリンク×1~3
画像×2~3・ボタン×2
比較表リンク5万円記事内に設置された費用/機能比較表や
規模/用途別の比較表内の製品名をリンク化
該当カテゴリーの全ての記事で
リンクを設置
CTA数/1記事:リンク×2~5
バナー広告
※サブメニュー
30万円~メディア内のサイドバナー枠に広告を配信空き枠時のみ
タイアップ広告
※サブメニュー
50万円/本~特集/事例記事を作成しメディアトップや
広告枠を活用してタイアップ記事へ誘導
2022年時点は会員基盤を整理中で
メイン商材ではありません

一般的な比較サイトのCVポイントは一括資料請求による成果報酬型のリード獲得メニューですが、競合との顧客の奪い合いになります。

加えて1件1万円といった資料ダウンロードの場合は店舗・EC領域のサービスではCPAが合わず、商談単価も高くなり結果的にリード数は大量に獲得できる一方で、成約につながらないという声をよくいただきます。

またSMB領域のサービスではインサイドセールスを設置せず、無料トライアル後にステップメールを配信するなど営業を張らずにオートメーション化する企業も多いでしょう。

そのため月額費用をいただきながら、CVポイントもLPへの遷移・資料ダウンロードフォームなど自由に設置できるようすることで企業に合わせたリード獲得が可能です。

記事数も毎月増えていきますが新記事にも掲載し本数は無制限・費用はそのままのため、徐々に獲得件数も増加しCPAも下がっていくことになります。

画像リンク|1記事で月間100クリック&CTR6%・ヒートマップで見る効果

メディア内でクリックが多い箇所は発リンク・ボタンだけではありません。明確な訴求ポイント・キャッチコピーが記載されているLPなどは多くのクリック獲得につながります。

また近年では一般的ではありますが、ファーストビューにテキスト付きのCTAボタンを設けるだけでもユーザーはアクションを起こしやすくなります。

不要なクリックを誘発させてはCVににつながらないのでは?といった質問もいただきますが、上記のCanva・その他サービスでもクリック数は2~3倍に増加、CVRは維持しながらCV数も2~3倍の結果を得ています。

比較表リンク|料金&機能表で顕在層を集客・ヒートマップで見る効果

紹介してきたようにORENDではテールワードに特化した検討層を集客しているため、機能表・比較表内でのリンクも多くのクリックを獲得できます。

商材・記事によってCTRは変動しますが平均で1~2%・最大で5%のクリックが発生しています。

また比較表をみるユーザーは明確にサービスの導入検討をしているため、温度感の高い顧客をLPに遷移させることにつながります。

ボタン設置|前後比でCV数2.3倍・視認性とCVRを引き上げる

アフィリエイトの営業担当者やネット上の記事ではメディア内のテキストリンク・ボタンで特に変化はないといった内容の記事もあります。

しかしボタンによる視認性を高め明確なアクションを誘発させる文言があれば、しっかりと効果を出すことができます。

上記のグラフはボタン設置後の効果ですが、ボタンを削除後のテスト検証でもクリック数が減少する結果もでているため、基本的にはボタンでのオプションを推奨しています。

お客様の声と事例・掲載後の効果について

広告メニュー・効果事例| 月間120CV獲得・1ヶ月でCTR&CV数3倍を実現

詳細はご掲載企業さま向けのページで紹介していますので、特徴やメリットについては下記よりご確認ください。

※設問数は4つのため1~2分で完了します

業界別の獲得CV数・CVR事例|CPA2,000円・獲得数は6.5倍に増加

最後に事例をご紹介していきますが、あくまでも参考事例としてお考えください。媒体の運営側としては顕在層へのリーチを掲載の目的として捉えています。

製品カテゴリークリック数/月CVRCV数/月CPA
キャッシュレス決済300~500件3~5%30~50件7,000~1万円
モバイルオーダー/テイクアウト300~400件5~7%20~40件8,000~1.3万円
決済代行/予約システム250~400件8~13%60~120件5,000~1.5万円

主なお取引実績・掲載企業

商材特性によっても結果は異なりますがニーズの具体的なテールワードが多いため、購買検討・意思決定フローにメディアが位置しCVに寄与していることがわかります。

意思決定プロセスを抑える重要性・注意点

ORENDでは具体的な行動を起こす「比較・検討・行動」にあたる部分で、多くのユーザーへリーチできることを目指しています。

ただし下記のようにコンバージョンが発生するかどうかは、複数の要素で変わってくることをご留意ください。

  • 商材キャンペーンの有無(例:無料キャンペーンなど)
  • 商材単価の高低(導入ハードル)
  • 遷移先(ランディングページ)の充実度

間接効果の測定は難しいですが、アトリビューションを度外視したラストクリックコンバージョンは本来はよい考え方ではありません。

マーケターの方々のKPIはリード数・CV数であることが多いかもしれませんが、ユーザー行動は複雑で1つのコンテンツで購買決定を行うことは少ないといえます。

ユーザー接点をもつことで購買ファネルを抑え、検討土台から漏れない状況をつくることも大切です。

また運営側としても強引な営業スタイルは行っておらず短期終了が両者にとって一番無用な時間・コストが発生すると考えているため、中長期でご支援できる関係構築を目指しています。

必要以上な値引き交渉や条件交渉をされる企業さま・パートナーとしてご利用いただけない企業さまはお断りする場合もありますので、ご理解くださいませ。

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この記事の監修
中島 崚
中島 崚
慶応義塾大学商学部卒業。新卒でフロンティア・マネジメント株式会社に入社し、メーカーの中期経営計画や百貨店の再生計画策定に従事。その後、スマートキャンプ株式会社に入社し、事業企画として業務を担う。また、兼務でグループ会社であるマネーフォワードベンチャーパートナーズ株式会社に出向し、アントレプレナーファンド「HIRAC FUND」でキャピタリスト業務に携わる。2022年7月よりこれまで副業で経営していたステップ・アラウンド株式会社を独立させる。
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