Eコマースとは、インターネット上で商品やサービスを売買する電子商取引のことです。ECはEコマースの略称であり、同じ意味で使われます。一般消費者向けのネット通販だけでなく、法人向けの受発注、個人間取引、海外販売まで含む広い概念です。
- Eコマースの意味とECサイト、ネット通販、実店舗との関係
- Eコマースの種類と国内外の市場規模
- 自社EC、ECモール、BtoB EC、越境ECの始め方と判断軸
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Eコマースとは
Eコマースとは、Electronic Commerceの略で、日本語では電子商取引と訳されます。インターネットやデジタルネットワークを使い、商品やサービスの注文、決済、受発注、契約などを行う取引全般を指します。
日常的には、Amazonや楽天市場で商品を購入する、メーカーが自社のオンラインショップで商品を販売する、卸売企業が取引先向けの受発注サイトを運営する、フリマアプリで個人同士が売買する、といった取引がEコマースに含まれます。
ECはEコマースの略称であり、別の概念ではありません。ECサイト、ECモール、ECカート、EC化率のように、ほかの言葉と組み合わせる場合はECという表現が多く使われます。
| 用語 | 意味 | 補足 |
| Eコマース | インターネット上で 行われる電子商取引 | ECと同じ意味 |
| EC | Eコマースの略称 | ECサイト、ECモール、 ECカート、EC化率などで使われる |
| ECサイト | Eコマースを行うためのWebサイト | BtoCの通販サイト、 BtoBの受発注サイト、 自社ECサイトなどを含む |
| ネット通販 | 消費者がインターネット で商品を購入する取引 | 一般的にはBtoC ECを指すことが多い |
| 自社ECサイト | 自社が運営主体となるECサイト | ネットショップ作成サービスなどを 使い短期間で開業できる |
ECサイトは、Eコマースを行うためのWebサイトです。消費者向けのネット通販サイトだけでなく、法人向けの受発注サイト、会員制の卸売サイト、メーカーの直販サイトもECサイトに含まれます。ネット通販は、主に一般消費者がインターネットで商品を購入する取引を指す日常的な表現です。
Eコマースと実店舗の違い
Eコマースは、実店舗とは販売の仕組みが異なります。実店舗では立地、接客、店内導線、在庫陳列が売上に影響します。一方、Eコマースでは検索、商品ページ、レビュー、決済方法、配送条件、広告運用が売上を左右します。
| 比較項目 | Eコマース | 実店舗 |
| 販売場所 | ECサイト ECモール アプリ | 店舗 商業施設 催事場 |
| 商圏 | 全国、海外まで広げられる | 店舗周辺や来店可能な範囲が中心 |
| 営業時間 | 24時間注文を受けられる | 営業時間内の販売が中心 |
| 接客 | 商品ページ、レビュー、 チャット、メールで補完する | 店員が対面で説明、提案する |
| 集客 | SEO、広告、SNS、 メール、モール内検索 | 立地、看板、チラシ、 商業施設の集客 |
| 売上改善 | アクセス数、購入率、 客単価、リピート率を数値で見る | 来店数、接客、売場づくり、 在庫配置で改善する |
実店舗では立地条件が事業の成否に大きく影響します。Eコマースでは、実店舗としての制約はありません。ネット上のサイトが店舗になりますので、店舗の見せ方、商品ページ、検索順位、レビュー、配送条件、広告運用が重要になります。それらのデータを見ながら改善することで売上を伸ばすチャンスが拡大する可能性のある販売方法です。
Eコマースの主な種類
Eコマースは、取引する相手や販売方法によって複数の種類に分かれます。一般的に知られているのは、企業が消費者に販売するBtoC ECです。ただし、市場規模では企業間取引のBtoB ECが圧倒的に大きくなります。
| 種類 | 取引の形 | 代表例 | 特徴 |
| BtoC EC | 企業が消費者に販売する | ブランド公式EC 家電通販 食品通販 | 一般的なネット通販の中心 |
| BtoB EC | 企業が企業に販売する | 卸売サイト 法人向け受発注サイト | 取引先別価格、見積もり、 請求、在庫連携が重要 |
| CtoC EC | 個人が個人に販売する | フリマアプリ ネットオークション | 個人間売買や二次流通が中心 |
| D2C | メーカーやブランドが 消費者に直接販売する | 化粧品、アパレル 食品ブランドの直販 | 顧客データを自社で蓄積できる |
| 越境EC | 国境を越えて商品を販売する | 海外向けECサイト 海外モール出店 | 多言語、海外配送、 関税、現地決済への対応 |
| Mコマース | スマートフォン経由で 売買する | アプリ購入 SNS経由購入 | スマートフォン画面での 購入体験が売上に直結 |
BtoC、BtoB、CtoCは「誰と誰が取引するか」を示す分類です。D2C、越境EC、Mコマースは、販売方法や販売地域、利用端末に着目した分類です。分類の軸は異なりますが、Eコマースの全体像を理解するうえで押さえる価値があります。
Eコマースの市場規模
Eコマース市場は、消費者向けのBtoCだけでなく、企業間取引のBtoB、個人間取引のCtoCまで広がっています。日本ではBtoC ECの市場規模が拡大し続けていますが、金額ベースで見るとBtoB ECが最も大きな市場です。
本章の市場規模は、経済産業省「令和5年度電子商取引に関する市場調査」の数値に基づきます。
日本のEコマース市場規模
経済産業省の調査では、2023年の国内BtoC EC市場規模は24兆8,435億円です。BtoB ECは465兆2,372億円、CtoC ECは2兆4,817億円と推計されています。
| 区分 | 2023年の市場規模 | 主な取引内容 | 見るべきポイント |
| BtoC EC | 24兆8,435億円 | 企業から消費者への販売 | 物販、旅行予約、チケット、 動画配信などを含む |
| BtoB EC | 465兆2,372億円 | 企業間の受発注、 仕入れ、卸売 | 金額ベースで最も大きい |
| CtoC EC | 2兆4,817億円 | 個人間の商品売買 | フリマアプリや ネットオークションが中心 |
| BtoC EC化率 | 9.38％ | 物販系分野のEC比率 | 小売全体の中でECが占める割合 |
| BtoB EC化率 | 40.0％ | 企業間取引のEC比率 | 受発注や購買のデジタル化 が進んでいる |
出典 経済産業省「令和5年度電子商取引に関する市場調査」
BtoC ECには、物販だけでなく旅行、チケット、飲食サービス、デジタルコンテンツも含まれます。そのため、EC市場を見る際は「ネットで商品を買う市場」だけに限定せず、オンラインで完結するサービス取引まで含めて捉える必要があります。
BtoB ECは、一般消費者の目に触れる機会は多くありません。しかし、企業の購買、卸売、製造業の部品調達、オフィス用品の発注などで広く利用されています。市場規模が大きい理由は、1回あたりの取引金額が高く、継続取引も多いためです。
世界のEC市場と越境ECの広がり
世界のEC市場では、中国と米国の存在感が大きくなっています。経済産業省の報告書では、2023年の国別BtoC EC市場シェアは中国が51.3％、米国が19.5％、英国が3.6％、日本が3.4％、韓国が2.1％とされています。
| 国 | 2023年の BtoC EC市場シェア | 特徴 |
| 中国 | 51.3％ | モバイル決済、ライブコマース、 大型ECモールが市場をけん引 |
| 米国 | 19.5％ | 大手EC企業や小売企業の オンライン販売が強い |
| 英国 | 3.6％ | EC利用が成熟している |
| 日本 | 3.4％ | 物流品質は高いが、 EC化率には伸びしろがある |
| 韓国 | 2.1％ | スマートフォン購入、即時配送、 アプリ利用が進んでいる |
出典 経済産業省「令和5年度電子商取引に関する市場調査」内のeMarketerデータ
越境ECも、Eコマースの重要な成長領域です。越境ECとは、日本企業が海外の消費者に販売したり、海外企業の商品を日本の消費者が購入したりする取引を指します。国内ECと比べると、多言語対応、現地通貨、海外配送、関税、返品対応、現地の商習慣が大きな論点になります。
ECモールはどこを選ぶべきか
Eコマースを始める方法の一つに、楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピングなどのECモールを利用する方法があります。ただし、これらは同じECモールでも販売の仕組みが異なります。
大きな違いは、商品単位で出品するか、店として出店するかです。Amazonは商品カタログに商品を出す出品型の性格が強く、楽天市場やYahoo!ショッピングは店舗を開いて販売する出店型です。この違いを理解しないまま選ぶと、商品ページの作り方、販促方法、広告運用、運営体制がずれます。
| ECモール | 販売の形 | 主な特徴 | 利用される場面 | 注意すべき点 |
| Amazon | 商品単位で出品する形が中心 | ユーザーは商品名、型番、カテゴリで検索し、 商品ページ上で購入を判断する | 家電、日用品、消耗品、型番商品、 配送スピードが重視される商品 | 同じ商品ページに複数出品者が並ぶことがあり、 価格、在庫、配送品質、レビューの差が売上に直結する |
| 楽天市場 | 店として出店する形が中心 | 店舗ページ、商品ページ、ポイント施策、 セール企画を組み合わせて販売する | 食品、ギフト、コスメ、日用品、 リピート商材、複数商品をまとめて販売する店舗 | 店舗運営、イベント対応、広告運用、 顧客対応まで含めた運営力が必要 |
| Yahoo! ショッピング | 店として出店する形が中心 | PayPayやYahoo!関連サービスと 連動した販促を活用できる | 楽天市場と近い商材に加え、価格訴求、 キャンペーン販売、複数モール展開で利用される | 楽天市場やAmazonと同じ商品を並べるだけでは差別化が弱く、 価格、販促、配送条件の設計が重要 |
| ZOZOTOWN | ファッション領域のモール型 | アパレル、シューズ、バッグなどに 特化している | アパレルブランド、服飾雑貨、 ファッション系商品 | 出店条件、ブランド審査、在庫連携、返品対応を 事前に整理する必要がある |
| メルカリShops | フリマアプリ内で事業者が販売する形 | メルカリ利用者に対して商品を販売できる | 小規模販売、リユース、ハンドメイド、 限定品、テスト販売 | 継続的な販売では、在庫管理、発送体制、商品登録の 運用負荷を見込む必要がある |
Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングの違い
Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングは、国内ECモールの代表的な選択肢です。違いを整理する際は、利用者数や知名度だけでなく、出品型か出店型か、何を重視して購入されるかを見る必要があります。
| 判断軸 | Amazon | 楽天市場 | Yahoo!ショッピング |
| 販売の考え方 | 商品を出品して売る | 店を作って売る | 店を作り、 販促と連動して売る |
| 強い商品 | 型番商品、 日用品、 家電、 消耗品 | 食品、ギフト、 コスメ、日用品、 リピート商材 | 楽天市場に近い商材、価格訴求商品、キャンペーン連動商品 |
| 購入行動 | 商品名や型番 で検索して購入 | 店舗、商品、 ポイント、 レビューを見て購入 | 価格、ポイント、 キャンペーン を見て購入 |
| 重要な運営要素 | 価格、在庫、 配送、レビュー、 カート獲得 | 店舗運営、 商品ページ、広告、 メルマガ、 イベント対応 | 価格設定、販促施策、PayPay連携、 複数モール管理 |
| 最初に見るべき点 | 競合価格と配送条件 | 出店費用と運営体制 | 販促費と他モール との役割分担 |
商品名や型番で検索される商品ならAmazonが有力です。店舗として複数商品を販売し、リピート購入やキャンペーンを組み立てるなら楽天市場が有効です。楽天市場と近い商材を扱いながら、PayPay経済圏やキャンペーン販売も取り込むならYahoo!ショッピングも有力です。
ただし、ECモールは一つに絞る必要があるとは限りません。小規模では一つのモールで販売を始め、売れ筋商品と運営体制が見えた段階で複数モール展開に広げる進め方が現実的です。
Eコマースの始め方と販売方法の整理
Eコマースの始め方を考える際は、販売チャネル、構築手段、取引形態を分けて整理する必要があります。これらを同じ表に並べると、自社ECサイト、ASPカート、BtoB ECの関係が分かりにくくなります。
自社ECサイトは販売チャネルです。ASPカートやネットショップ作成サービスは、自社ECサイトを作るための構築手段です。BtoB ECは、誰と取引するかを示す取引形態です。
| 分類 | 具体例 | 位置づけ |
| 販売チャネル | 自社ECサイト、ECモール、SNS、実店舗との併用 | どこで販売するか |
| 構築手段 | 無料ネットショップ作成サービス、 ASPカート、ECパッケージ、制作会社 ※ECモールは構築は無く出品のみ | ECサイトをどう作るか |
| 取引形態 | BtoC EC、BtoB EC、CtoC EC、越境EC | 誰に販売するか |
| 運営方法 | 自社運営、運営代行、物流代行、受注代行 ※ECモールはサイト運営はモール側 | 誰が運営するか |
自社ECサイトは自社が運営主体となるECサイト
自社ECサイトとは、自社が運営主体となって商品やサービスを販売するECサイトのことです。運営主体といっても、サービスを利用する場合は、ECサイトそのものの運営はサービス側となりますので、ネット上の商品を中心にした管理、内容更新、受注後の出荷などの実務が、自社としてやるべき内容です。
小規模では、無料ネットショップ作成サービスやASPカートを使って始める形が現実的です。売上が増えてきて、自社ブランドを確立したい、商品数も増やしたい、会員機能、基幹システム連携、在庫連携などが必要になった段階で、同じサービスの上位有料モデルにアップグレードして機能拡張をするという方法があります。
| 構築手段 | 内容 | 利用される場面 | 注意点 |
| ネットショップ作成サービス/ ASPカート ※名前は違うが同義 | ネットショップを 作れるサービス クラウド型のECカート など | 個人、小規模販売、 テスト販売 D2C、ブランド直販、 継続販売も対象 | 無料版での制約 ・独自機能 ・デザイン面 無料でも費用はかかる ・決済手数料など 有料版でチェック ・月額費用 ・機能範囲など |
| ECパッケージ | EC構築用システムを 導入して要件に 合わせて構築する | 中堅〜大規模向け 商品数が多い企業 会員機能や基幹連携 が必要な企業 | 初期費用、開発期間、 保守体制が大きくなる |
| 制作会社による構築 | 要件定義、デザイン、 開発、運用支援を 外部に依頼する | 社内に構築体制 がない企業 | 制作範囲、保守範囲、 運用支援の内容を 明確にする |
自社ECサイトを選んだ後は、商品構成、決済方法、配送方法、返品条件、問い合わせ対応を決めます。そのうえで、SEO、SNS、広告、メール配信などの集客施策を組み合わせます。サイトを作るだけでは売上は生まれません。販売後に改善できる運営体制まで決めることが重要です。
ECモールは出品型と出店型の違いを見て選ぶ
ECモールを使う場合は、Amazonのような出品型と、楽天市場やYahoo!ショッピングのような出店型を分けて考えます。
Amazonでは、商品単位で検索され、価格、配送、レビュー、在庫状況が購入判断に大きく影響します。楽天市場やYahoo!ショッピングでは、店舗としての品ぞろえ、商品ページ、セール施策、リピート施策も重要になります。
ECモールを選んだ後は、出店または出品の手続きを行い、商品登録、在庫設定、配送設定、広告設定を進めます。複数モールで販売する場合は、受注管理と在庫管理を一元化する仕組みも必要です。
越境ECは販売国を絞って始める
越境ECは、海外の消費者や企業に商品を販売する方法です。国内ECより市場を広げられますが、多言語対応、現地決済、海外配送、関税、返品対応、規制への対応が必要になります。
最初から多国展開を前提にする必要はありません。販売国、商品、販売チャネルを絞り、現地の需要と配送条件を見ながら進める方法が現実的です。越境ECを本格化する場合は、多言語SEO、海外モール出店、現地広告も検討します。
規模別の始め方
Eコマースの始め方は、事業規模によって変わります。小規模では販売開始の速さと運営負荷の低さが重要です。中規模以上では、在庫管理、受注管理、顧客管理、広告運用まで含めた仕組みが必要になります。
| 事業規模 | 始め方 | 理由 | 次に行うこと |
| 個人、 小規模事業者 | 無料のネットショップ 作成サービスや ASPカートで始める | 初期費用を抑え、 販売開始までの 負担を小さくできる | 商品ページ、 決済、配送、 SNS集客を整える |
| 実店舗を持つ小売業 | 自社ECサイトと ECモールを併用する | 既存顧客には自社EC、 モールでは新規顧客 に販売できる | 店舗在庫とEC在庫 の管理方法を決める |
| 商品数が多い企業 | ASPカート、 ECパッケージ、 受注管理システム を組み合わせる | 商品登録、在庫管理、 配送管理の負荷が大きくなる | 基幹システム、 在庫管理、物流 との連携を検討する |
| 法人向け販売が 中心の企業 | BtoB ECサイトを構築 （ECパッケージなど） | 受発注、見積もり、 請求、掛け払いを オンライン化できる | 取引先別価格、 承認フロー、 請求条件を整理する |
| 海外需要が ある企業 | 販売国を絞って 越境ECを始める | 国内市場以外に 販売機会を広げられる | 言語、決済、 配送、関税、 返品対応を設計する |
小規模であれば、無料ネットショップ作成サービスやASPカートを使った自社ECサイトから始める方法が現実的です。すでに楽天市場やAmazonで需要がある商品なら、ECモールで販売実績を作る方法もあります。中規模以上では、販売チャネルを増やす前に、受注管理、在庫管理、配送体制を整える必要があります。
Eコマースのメリット
Eコマースには、事業者側と消費者側の両方にメリットがあります。事業者にとっては販売地域を広げられること、消費者にとっては時間や場所に縛られず購入できることが大きな価値です。
事業者側のメリット
| メリット | 内容 |
| 商圏を広げられる | 実店舗の立地に左右されず、全国や海外に販売できる |
| 営業時間に縛られない | 24時間注文を受けられるため、営業時間外の販売機会を作れる |
| 顧客データを蓄積できる | 購入履歴、閲覧履歴、会員情報を販促や商品改善に活用できる |
| 販売施策を検証できる | 広告、商品ページ、価格、キャンペーンの効果を数値で把握できる |
| 在庫や受注を管理できる | 受注、在庫、配送、売上をシステム上で管理できる |
消費者側のメリット
| メリット | 内容 |
| 場所を問わず購入できる | 店舗に行かなくても、スマートフォンやPCから商品を購入できる |
| 商品を比べて選べる | 価格、レビュー、配送条件、支払い方法を見て購入を判断できる |
| 選択肢が広がる | 近隣店舗にない商品、限定商品、海外商品も購入できる |
| 購入履歴を管理できる | 再購入、定期購入、配送状況の把握ができる |
| 多様な決済方法を使える | クレジットカード、ID決済、後払い、ポイント払いなどを選べる |
Eコマースを始める前の注意点
Eコマースは、サイトを開設しただけでは売上につながりません。商品ページ、集客、決済、配送、問い合わせ対応、返品対応まで含めて設計する必要があります。
| 注意点 | 内容 |
| 集客を設計する必要がある | 自社ECサイトでは広告、SEO、 SNS、メールなどの集客施策が必要 |
| 商品情報の精度が売上に影響する | 画像、説明文、サイズ、素材、 レビューが購入判断に直結する |
| 配送と在庫管理が重要になる | 在庫切れ、配送遅延、誤配送は顧客満足度を下げる |
| 決済方法の不足は 離脱につながる | クレジットカード、ID決済、後払いなど 顧客層に応じた決済が必要 |
| セキュリティと個人情報管理 | 不正注文、情報漏えい、 決済トラブルへの対策が必要 |
Eコマースでは、販売前の設計と販売後の改善が重要です。売上を伸ばすには、アクセス数、購入率、客単価、リピート率を見ながら、商品ページ、広告、配送、顧客対応を継続して改善します。
Eコマースの最新トレンド
Eコマースは、単なるネット通販から、購入前後の顧客体験をデータで改善する領域へ広がっています。特にスマートフォン、SNS、動画、越境販売、AI活用は、今後のEC運営で重要なテーマです。
| トレンド | 内容 | 事業者への影響 |
| Mコマース | スマートフォン経由の購入 が中心になる | スマートフォン画面の 商品ページ、決済導線、表示速度 が重要になる |
| SNSコマース | Instagram、TikTok、 LINEなどから購入につながる | 投稿、広告、ライブ配信、 口コミ設計が販売に影響する |
| ライブコマース | 動画配信を通じて商品を紹介し、 その場で購入につなげる | 商品説明、限定販売、 リアルタイム接客に活用できる |
| 越境EC | 海外顧客に向けて商品を販売する | 多言語、現地決済、配送、 関税対応が必要になる |
| AI活用 | 商品説明文作成、レコメンド、 問い合わせ対応、商品検索、 広告運用支援にAIを使う | 少人数でも商品登録、接客、 販促、分析の一部を効率化できる |
AI活用は、ECプラットフォームやEC関連サービスでも広がっています。たとえば、商品説明文の作成支援、チャットボットによる問い合わせ対応、購入履歴に基づくレコメンド、画像検索、広告文の生成、需要予測などです。
Shopify Magicでは、商品説明文、メール件名、見出しなどのテキスト生成、画像調整、テーマ生成、顧客セグメント説明の生成など、EC運営を支援するAI機能が提供されています。Amazonでも、生成AIを活用したショッピング支援として、商品比較、商品選びの質問対応、レビュー要約、商品リスト作成支援などが進んでいます。
出典 Shopify Help Center「Shopify Magic」、Amazon「Amazon announces Rufus, a new generative AI-powered conversational shopping experience」
ただし、AIは運営を完全に任せるものではありません。商品情報の正確性、表現の妥当性、個人情報の扱い、誤回答への対応は人が管理する必要があります。特に商品説明文やレコメンドは、売上に直結するため、最終確認の体制を用意することが重要です。
Eコマース関連で次に読む記事
Eコマースの全体像を理解した後は、目的に応じて詳しい記事を参考にしてください。
ECサイトの作り方
ECカートの比較
ECモールの違い
ネットショップ作成
越境EC
まとめ
Eコマースとは、インターネット上で行われる電子商取引全般を指します。ECはEコマースの略称で、同じ意味です。ECサイトはEコマースを行うためのWebサイトであり、ネット通販は主に一般消費者向けのECを指す日常的な表現です。
日本のEコマース市場は、BtoCだけでも24兆円を超え、BtoBでは465兆円規模に達しています。消費者向けのネット通販だけでなく、企業間の受発注や個人間売買も含めて、Eコマースは商取引の重要な基盤になっています。
これからEコマースを始める場合は、販売チャネル、構築手段、取引形態を分けて考える必要があります。自社ECサイト、ECモール、BtoB EC、越境ECの役割を整理し、商品、顧客、決済、配送、集客、運営体制を固めることが成功の前提です。
