ECサイトの決済方法には、クレジットカード決済、コンビニ決済、銀行振込、後払い決済など、さまざまな種類があります。
決済方法の選択は、購入者の利便性だけでなく、売上や決済手数料、入金までの期間にも影響します。そのため、購入者のニーズや販売する商品・サービスに応じた決済方法を導入することが重要です。
この記事では、EC決済の主な種類、その特徴やメリット・デメリットを比較し、決済方法の選び方、導入費用・手数料の相場、導入方法まで解説します。
EC決済とは？
EC決済とは、ECサイトで商品やサービスを購入する際に、代金を支払うことです。支払い方法には、クレジットカード決済や電子マネー決済などのオンライン決済のほか、コンビニ決済、銀行振込、代金引換などがあります。
EC決済を導入する際は、まず「決済方法」と「決済代行サービス」の違いを理解しておくことが重要です。
決済方法は、クレジットカードやコンビニ決済など、購入者が代金を支払う手段を指します。一方、決済代行サービスは、複数の決済方法をまとめて導入し、決済処理や売上管理などを行うためのサービスです。
ECサイトの運営者が決済機能を導入するときは、購入者に提供する決済方法を決め、その決済方法に対応したECカートや決済代行サービスを選びます。
EC決済で利用される主な9種類の支払い方法を比較
ECサイトで利用される主な決済方法は、次の9種類です。
| 決済方法 | 特徴 |
| クレジットカード決済 | クレジットカードを使って支払う方法 |
| コンビニ決済 | コンビニの店頭で代金を支払う方法 |
| 銀行振込・ネットバンク決済 | 銀行口座から代金を支払う方法 |
| 代金引換 | 商品を受け取る際に配送業者へ支払う方法 |
| キャリア決済 | 携帯電話料金とまとめて支払う方法 |
| 後払い（BNPL）決済 | 商品購入後に代金を支払う方法 |
| QRコード・スマホ決済 | PayPayなどの決済アプリを使って支払う方法 |
| ID・ウォレット決済 | 登録済みのアカウントやカード情報を使って支払う方法 |
| Pay-easy（ペイジー） | 銀行ATMやインターネットバンキングで支払う方法 |
それぞれ支払いの仕組みやメリット・デメリットが異なるため、特徴を理解したうえで導入する決済方法を選ぶことが重要です。
1. クレジットカード決済
クレジットカード決済は、Visa、Mastercard、JCBなどのカードを使って代金を支払う方法です。購入者はカード情報を入力することで、支払い手続きを完了できます。
ORENDが2026年に実施した調査では、ECサイトでよく利用する決済方法としてクレジットカード決済が1位となっています。物販サイトだけでなく、デジタルコンテンツやサービスの購入でも利用率が高く、ECサイトで優先的に導入する決済方法です。
また、対応するサービスを利用すれば、定期購入やサブスクリプションの継続課金にも対応できます。
一方、ECサイト運営者には決済手数料が発生します。不正利用によるチャージバック（売上の取り消し）が発生する場合もあるため、3Dセキュアなどの本人認証や不正利用対策が必要です。
2. コンビニ決済
コンビニ決済は、ECサイトで注文した商品の代金を、セブン-イレブンやローソン、ファミリーマートなどのコンビニで支払う方法です。購入者は発行された支払い番号やバーコードを使い、店頭で支払います。
クレジットカードを持たない購入者や、カード情報の入力に抵抗がある購入者にも対応できる点がメリットです。全国各地のコンビニで支払えるため、幅広い購入者に対応できます。
一方、購入者が期限までに支払わない場合は、未払いのまま注文が残ります。ECサイト運営者は入金状況を確認し、未払い注文のキャンセルや在庫管理を行う必要があります。
3. 銀行振込・ネットバンク決済
銀行振込は、購入者が指定された銀行口座に商品代金を振り込む方法です。
ネットバンク決済は、インターネットバンキングを使ってオンラインで支払う方法で、決済サービスによっては振込先情報の入力を省略できます。
クレジットカードを使わずに支払えるため、法人取引や高額商品の販売でも利用される決済方法です。また、通常の銀行振込であれば、決済代行サービスを契約せずに導入することも可能です。
一方、振込手数料が購入者の負担になる場合があります。また、ECサイト運営者は入金確認や注文との照合（消込）が必要になるため、注文数が多い場合は自動消込に対応したサービスが役立ちます。
4. 代金引換
代金引換は、商品を受け取る際に、購入者が配送業者へ代金を支払う方法です。配送業者が代金を回収し、所定の入金サイクルでECサイト運営者に支払います。
商品を受け取る際に支払えるため、事前決済に抵抗がある購入者にも対応できる点がメリットです。購入時にクレジットカード情報や銀行口座情報を入力する必要もありません。
一方、代引手数料が発生するほか、受取拒否や長期不在によって商品が返送されるリスクがあります。その場合、往復送料などがECサイト運営者の負担になることもあります。また、配送を伴わないデジタル商品やオンラインサービスでは使用できません。
5. キャリア決済
キャリア決済は、商品やサービスの購入代金を、毎月の携帯電話料金とまとめて支払う方法です。NTTドコモ、au、ソフトバンクなどの携帯電話会社が提供する決済サービスを通じて支払います。
購入者は携帯電話会社のアカウントを使って支払えるため、クレジットカード情報を入力する必要がありません。
スマートフォンからの購入に便利で、ゲームや電子書籍、動画配信などのデジタルコンテンツの支払いでも利用されています。
一方、利用者ごとに支払い限度額が設定されており、高額商品の購入には対応できない場合があります。また、対応するECカートや決済サービスが限られるため、導入前の確認が必要です。
6. 後払い（BNPL）決済
後払い決済は、購入者が商品やサービスを購入した後に、代金を支払う方法です。BNPLは「Buy Now, Pay Later」の略で、Paidy（ペイディ）などのサービスがあります。
クレジットカードを持たない購入者だけでなく、購入時の支払い負担を抑え、代金を後日支払う購入者にも対応できる点がメリットです。サービスによっては分割払いにも対応しており、高額商品の購入時にも活用されています。
また、決済事業者が購入者への請求や代金回収を担当するサービスでは、ECサイト運営者の未回収リスクや請求業務の負担を減らせます。
一方、クレジットカード決済よりも決済手数料が高く設定されているサービスもあります。手数料に加えて、利用限度額や審査条件、代金保証の範囲も確認が必要です。
7. QRコード・スマホ決済
QRコード・スマホ決済は、PayPay、楽天ペイ、au PAYなどの決済アプリを使って代金を支払う方法です。ECサイトでは、決済アプリへの切り替えやQRコードの読み取りなどによって支払いを完了します。
普段からスマートフォン決済を利用している購入者に対応できる点がメリットです。チャージ残高や登録済みの支払い方法を使えるほか、サービスによってはポイントの獲得・利用にも対応しています。
一方、サービスごとに決済手数料や導入条件、対応するECカートが異なります。また、決済サービスによっては追加審査が必要です。
8. ID・ウォレット決済
ID・ウォレット決済は、登録済みのアカウントやカード情報を使って代金を支払う方法です。Amazon Pay、PayPal、Apple Payなどが代表的なサービスです。
例えば、Amazon PayではAmazonアカウントに登録した支払い情報や配送先を使って購入できます。Apple Payでは、対応する端末から顔認証や指紋認証などで支払いを完了できます。
カード情報や配送先を毎回入力する手間を減らせるため、購入手続きを簡略化できる点がメリットです。
一方、サービスによって対応端末や利用条件、決済手数料が異なります。また、QRコード・スマホ決済と機能が重複するサービスもあるため、導入時は個別のサービス内容を確認する必要があります。
9. Pay-easy（ペイジー）
Pay-easy（ペイジー）は、銀行ATMやインターネットバンキングを使って代金を支払う方法です。購入者は支払い時に発行される収納機関番号などを入力し、指定された金額を支払います。
ネットショッピングの商品購入代金のほか、税金や公共料金、各種料金の支払いにも利用されています。クレジットカードを使わずに支払えるため、銀行ATMやインターネットバンキングでの支払いを希望する購入者にも対応できます。
通常の銀行振込とは異なり、振込先の口座番号を直接入力せず、支払い番号を使って手続きします。対応する決済サービスでは、入金情報を自動で確認することも可能です。
一方、購入者が期限までに支払わない場合は、未払い注文への対応が必要です。また、対応する金融機関やATM、利用限度額などに制限があるため、導入する決済サービスの対応範囲を確認する必要があります。
EC決済では何を導入すべき？決済方法の選び方
ECサイトで決済方法を導入する場合は、クレジットカード決済を基本とし、購入者の特徴や販売する商品に応じてほかの決済方法を追加するのがおすすめです。
| 導入の目的・購入者の特徴 | おすすめの決済方法 |
| 基本の決済方法を導入する場合 | クレジットカード決済 |
| スマホ決済を普段から使う人も取り込みたい場合 | QRコード・スマホ決済、ID・ウォレット決済 |
| クレジットカードを使わない人も取り込みたい場合 | コンビニ決済、Pay-easy（ペイジー） |
| 法人取引や高額商品の注文に対応する場合 | 銀行振込・ネットバンク決済 |
| 購入時の支払い負担を減らし、高額商品の購入につなげたい場合 | 後払い（BNPL）決済 |
特に、クレジットカード決済にPayPayなどのスマホ決済を組み合わせる構成は、一般的なECサイトでおすすめです。
さらに、クレジットカードを使わずに現金や銀行口座から支払う購入者には、コンビニ決済やPay-easyが役立ちます。法人向けの商品を販売する場合は銀行振込、ゲームや動画などのデジタルコンテンツを販売する場合はキャリア決済も有効です。
ただし、決済方法を増やすほど手数料や運用管理の負担が増える場合があります。購入者のニーズと導入コストを踏まえ、必要な決済方法から導入することが重要です。
EC決済の導入費用・手数料の相場
EC決済にかかる費用は、主に初期費用・月額費用・決済手数料・その他の手数料の4種類です。
StripeやKOMOJUなど、初期費用・月額費用が無料のサービスもあります。主な費用の目安は次のとおりです。
| 費用項目 | 相場・目安 |
| 初期費用 | 0円〜（有料の場合は個別見積もり） アカウント開設やシステム接続時に発生する費用 |
| 月額費用 | 0円〜数万円程度 無料プランのほか、月額2万〜5万円程度で決済手数料を抑えられるプランもある |
| 決済手数料 | クレジットカード決済は約2.6〜3.6％ コンビニ決済や後払い決済などは、決済金額に対する料率制や1件ごとの定額制がある |
| その他の費用 | 入金手数料は無料〜数百円程度／回 返金手数料は無料〜数百円程度／件 |
ECサイトをこれから開設する場合は、初期費用・月額費用が無料の決済サービスから検討するのがおすすめです。売上が少ない段階では固定費を抑えられ、売上が増えてから決済手数料の低い有料プランへの変更も検討できます。
ただし、決済手数料は毎回の売上に対して発生するため、取引額が増えるほど負担も大きくなります。サービスを選ぶ際は、月額費用と決済手数料を合わせた総コストで判断することが重要です。
EC決済の導入方法は主に3種類
ECサイトに決済機能を導入する方法は、主に次の3種類です。
- 決済機能が標準搭載されたECカートを利用する
- 既存サイトに決済プラグインを追加する
- 決済代行サービスのAPIを組み込む
これからECサイトを開設する場合は、決済機能を備えたECカートの利用がおすすめです。すでにWebサイトがある場合や、独自の決済機能が必要な場合は、プラグインやAPIによる導入も選択できます。
1. 決済機能が標準搭載されたECカートを利用する
ShopifyやBASEなど、決済機能を備えたECカートを利用する方法です。商品登録や注文管理、決済機能などが用意されているため、専門的なプログラミング知識がなくてもECサイトを開設できます。
例えば、Shopifyでは標準のShopifyペイメントを有効にすることで、クレジットカード決済やApple Payなどを導入できます。ほかの決済方法も、対応する外部サービスとの連携によって追加できます。
一方、利用するECカートによって対応する決済方法や手数料、カスタマイズできる範囲が異なります。導入前に必要な決済方法が用意されているか確認が必要です。
2. 既存サイトに決済プラグインを追加する
WordPressなどで作成した既存のWebサイトに、プラグインを追加して決済機能を導入する方法です。
例えば、WordPressではECサイト構築用のWooCommerceと決済用のStripeプラグインを組み合わせることで、クレジットカード決済などに対応できます。
既存のWebサイトを活用して商品やサービスを販売する場合におすすめです。プラグインの設定を中心に導入できるため、決済システムを一から開発する必要がありません。
一方、プラグイン同士の互換性や更新管理、セキュリティ対策が必要です。また、決済プラグインだけでは商品管理や注文管理に対応できない場合があるため、EC機能全体の構成も確認する必要があります。
3. 決済代行サービスのAPIを組み込む
決済代行サービスが提供するAPIを使い、自社で開発したECサイトに決済機能を組み込む方法です。
Stripeなどの決済サービスでは、APIを使って決済処理をシステムと連携できます。購入画面や注文管理システムとの連動など、自社の販売方法に合わせて決済機能をカスタマイズできる点がメリットです。
独自のECサイトやWebサービスを運営する企業、複雑な決済処理が必要な場合におすすめです。
一方、導入にはプログラミングの知識が必要で、開発費用や保守管理の負担が発生します。また、決済情報を安全に取り扱うためのセキュリティ対策も必要です。
EC向け決済代行サービスの選び方
EC向け決済代行サービスを選ぶ際は、決済手数料だけでなく、対応する決済方法や入金サイクル、ECカートとの連携、セキュリティ対策なども確認する必要があります。
特に、導入費用・月額費用が無料でも、決済手数料や運用に必要な機能はサービスによって異なります。
以下の6つのポイントをもとに、自社のECサイトで必要な機能を備えたサービスを選んでください。
1. 導入する決済方法に対応しているか確認する
EC向け決済代行サービスを選ぶ際は、まず導入する決済方法に対応しているかを確認します。
クレジットカード決済は多くのサービスで対応していますが、PayPayなどのスマホ決済、コンビニ決済、後払い決済などは、サービスによって対応状況が異なります。
また、同じ決済方法でも、対応するカードブランドや利用限度額、定期課金への対応などに違いがあります。
クレジットカード決済を基本に、購入者が利用する決済方法をまとめて導入できるサービスを選ぶのがおすすめです。
2. 初期費用・月額費用・決済手数料を比較する
EC向け決済代行サービスの料金体系は、初期費用・月額費用が無料の従量課金型と、月額費用が発生する代わりに決済手数料を抑えられるプランなどがあります。
ECサイトを開設したばかりで売上が少ない場合は、固定費のかからないサービスがおすすめです。一方、売上が増えると、月額費用が発生しても決済手数料の低いプランの方が総コストを抑えられる場合があります。
また、決済方法ごとの手数料に加え、入金手数料や返金手数料、チャージバックに伴う費用なども確認が必要です。
料金を判断する際は、想定する月間売上と決済件数をもとに、毎月発生する総コストを確認します。
3. 入金サイクルと売上管理・返金処理の機能を確認する
EC向け決済代行サービスによって、売上金が銀行口座に振り込まれるまでの入金サイクルが異なります。
入金が月1回のサービスもあれば、週単位などで入金されるサービスもあります。仕入れや広告費などの支払いが多いECサイトでは、入金サイクルの短さが資金繰りに影響します。
また、日々の運営業務を効率化するためには、売上管理や返金処理の機能も重要です。
決済方法ごとの売上確認、注文情報との照合、キャンセル・一部返金、売上データのCSV出力などに対応しているか確認します。
4. ECカートとの接続方法・対応状況を確認する
利用するECカートによって、連携できる決済サービスが異なります。
例えば、ShopifyやBASEなどのECカートでは、利用できる決済サービスがあらかじめ決められています。WordPressのWooCommerceでは、対応する決済プラグインを追加する方法が一般的です。
利用中のECカートに標準対応している決済サービスであれば、独自のシステム開発を行わずに導入できます。
一方、API連携による独自開発が必要な場合は、開発費用や保守管理の負担が発生します。決済サービスを選ぶ際は、ECカートとの連携可否に加え、追加費用や設定方法まで確認することが重要です。
5. セキュリティと不正利用対策を確認する
EC決済サービスを選ぶ際は、第三者による不正利用を防ぐ機能が備わっているか確認することが重要です。
特にクレジットカード決済では、盗まれたカード情報による不正決済を防ぐため、EMV 3-Dセキュアによる本人認証や、不正な取引を検知する機能があるか確認します。
また、決済代行会社自体のセキュリティ対策も重要です。決済代行会社もサイバー攻撃の対象となる可能性があり、情報漏えいが発生すると購入者のカード情報などに被害が及ぶおそれがあります。
クレジットカード情報を安全に取り扱う国際基準「PCI DSS」への準拠や、事故発生時の対応体制を確認します。
なお、決済代行サービスを利用していても、ECサイト自体の脆弱性対策や不正ログイン対策は必要です。
6. 開発・カスタマイズへの対応とサポート体制を確認する
EC決済サービスを選ぶ際は、導入時の技術サポートや、必要なカスタマイズに対応しているかを確認します。
決済画面の変更や自社システムとの連携、独自の決済処理など、対応できる範囲はサービスによって異なります。APIを使って組み込む場合は、開発者向けのマニュアルやテスト環境が用意されているか、実装時のエラーや技術的な質問に対応してもらえるかも重要です。
また、導入後に決済エラーやシステム障害が発生すると、販売機会の損失につながります。問い合わせ方法や対応時間、障害発生時のサポート体制も確認してください。
EC決済の導入手順
EC決済の導入は、必要な決済方法の選定から、決済サービスへの申し込み、システム設定、動作確認まで、主に6つのステップで進めます。
導入後のトラブルを防ぐためにも、決済機能の動作確認だけでなく、入金管理や返金対応まで準備しておくことが重要です。
1. 導入する決済方法を決める
まず、販売する商品や購入者の特徴をもとに、ECサイトに導入する決済方法を決めます。
クレジットカード決済を基本とし、必要に応じてスマホ決済、コンビニ決済、後払い決済などを追加するのがおすすめです。
また、定期購入やサブスクリプションを提供する場合は、継続課金への対応も確認します。
2. 決済代行サービスとECカートの対応状況を確認する
導入する決済方法が決まったら、対応する決済代行サービスを選び、利用中のECカートと連携できるか確認します。
ShopifyなどのECカートでは、対応する決済サービスが決められています。一方、自社開発のECサイトでは、APIを使って決済機能を組み込むことも可能です。
決済手数料や入金サイクルに加え、追加開発の必要性や導入費用も確認してサービスを選びます。
3. 利用申し込み・審査を行う
決済サービスを選んだら、公式サイトなどから利用を申し込みます。
申し込み時には、事業者情報、代表者情報、銀行口座、ECサイトのURL、販売する商品・サービスの内容などを登録します。
その後、決済会社による加盟店審査が行われます。特定商取引法に基づく表記や、返品・キャンセル規定なども確認されるため、事前にECサイトへ掲載しておきます。
審査期間は決済方法やサービスによって異なるため、開店予定日から逆算して申し込みを進めます。
4. 決済機能を設定してテストする
審査が完了したら、ECカートと決済サービスを連携し、決済機能を設定します。
設定後は、テスト環境などを使って正常に決済できるか、決済エラーやキャンセルが正しく処理されるかを確認します。
また、注文金額と決済金額の一致、注文完了メールの送信、注文管理画面への反映なども確認が必要です。
複数の決済方法を導入する場合は、それぞれの支払い方法で動作確認を行います。
5. 入金確認・返金・キャンセルの運用ルールを決める
決済機能の設定が完了したら、実際の注文に対応するための運用ルールを決めます。
特に、売上金の入金確認、注文情報との照合、返金・キャンセル処理は、日常業務で発生するため、担当者と対応手順を明確にしておきます。
コンビニ決済や銀行振込を導入する場合は、未払い注文の扱いや支払い期限も設定します。
また、購入者からの問い合わせに対応できるよう、返金条件やキャンセル規定をECサイトに掲載しておきます。
6. 導入後の決済利用状況・購入離脱率を確認する
EC決済の導入後は、決済方法ごとの利用状況や、購入手続き中の離脱率を定期的に確認します。
購入手続き中の離脱率が高い場合は、希望する決済方法がない、入力項目が多い、決済画面の操作が複雑などの問題が考えられます。
また、決済方法ごとの利用率や手数料も確認し、利用者の多い決済方法の追加や、購入画面の改善を行います。
