モバイルバッテリーシェアリング・レンタルサービス比較4選・店舗導入メリット・注目の理由・市場規模

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最終更新日:
2020/06/18

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モバイルバッテリーシェアリング・スマホ充電器レンタルサービスとは

モバイルバッテリーシェアリング・レンタルサービスとは店舗に設置されているバッテリースタンドから、持ち歩き型のスマホバッテリーのレンタルができるシェアリングサービスです。

テレビCMも放映され空港や飲食店、コンビニなどでの設置も徐々に増え、実際に利用した方も多いのではないでしょうか。

今回は導入検討の店舗・法人企業向けに、モバイルバッテリーシェアリング・レンタルサービスの市場規模や導入のメリットを解説していきます。

モバイルバッテリーシェアリングのユーザー側の3つメリット

  • モバイルバッテリーの購入・持ち歩きが不要
  • 簡単レンタル・低価格でスマホ充電が可能
  • バッテリースタンドがあればどこでも利用

外出先でスマホの充電が切れてしまう経験は誰しもがあるのではないでしょうか。通常スマホの充電を外出先で行う場合は、持ち歩き型のモバイルバッテリーの購入や、充電コードを携帯するかのどちらです。

モバイルバッテリーシェアリングは、さまざまな場所に設置されたバッテリースタンドで充電器のレンタルを行い、いつでも近くのスタンドに返却ができるサービスです。

急なスマホの充電切れは、ビジネスマンだけでなく一般利用者でもストレスを感じるポイントでしたが、こうした不安なども今後は解消することが可能です。

モバイルバッテリーシェアリングのユーザー利用料金

また料金も高くなく、気軽に利用できるのもメリットです。提供会社によって異なりますが1回のレンタルでも100〜200円前後と安価に利用できます。

またキャッシュレスなどの各種モバイル決済にも対応しており、現金がなくても利用できます。専用のスマホアプリを利用し、QRコード決済・クレジットカード決済も可能です。

モバイルバッテリーシェアリング・レンタルの市場規模と設置台数

1,071億円へ、シェアリングエコノミーの市場規模・予測

モバイルバッテリーレンタルは近年サービス利用者が増えている、インターネットを介して個人間で使っていないモノ・場所・技能などを貸し借りする「シェアリングエコノミーサービス」の1つといえます。

民泊の「Airbnb」やフリマアプリの「メルカリ」、ファッションレンタルの「airCloset」などを中心としたCtoCマーケットではすでに知名度も上がっており、利用した方も多いのではないでしょうか。

総務省の調査によると、こうしたシェアリングサービスの市場規模は2015年度には約398億円でしたが、2021年には1,071億円まで成長すると予測されています。

上記の予測はシェアリングサービス提供企業の売上をもとに推測されていますが、実際には利用者が呼び水となり更に増加していくことが予想されています。

2024年には45万台、スマホ充電バッテリーシェアリング・レンタルの設置台数

モバイルバッテリーレンタルの需要もこうしたシェアリングサービスの1つであり、成長が見込まれています。

株式会社日本能率協会総合研究所(略称:JMAR 本社:東京都港区、代表取締役:譲原正昭)が提供するMDB Digital Searchの調査結果では、2024年の設置台数は約45万台と予測されています。

モバイルバッテリーシェアリングは中国で2015年に注目が高まり、2018年に日本でも参入企業が増えています。またプロモーション展開やバッテリースタンドの活用の側面から、今後は本格的に市場規模の拡大が見込まれています。

コンビニや外食チェーンでも広がる主な設置場所

実際に利用したことのある方も多いかもしれませんが、モバイルバッテリーシェアリングサービスについて、改めて現時点で利用ができる主な設置場所をまとめています。

  • コンビニエンスストア
  • カラオケボックス
  • 家電量販店
  • 空港・駅

都内ではローソンやFamilyMartなどのコンビニやカラオケボックスでも設置されています。一般消費者の利用が多い施設や飲食店などでも今後は導入が広がることでしょう。

モバイルバッテリーシェアリング・レンタルサービスが注目される理由

(1)スマホユーザーの増加と充電切れのストレス

モバイルバッテリーシェアリングが注目されている理由の1つは、スマホ利用者の増加が挙げられます。

スマホが一般的になっていく中で充電切れに対する不安を感じたり、実際にバッテリー切れになった際のストレスは、誰しも一度は経験したことがあるのではないでしょうか。

また誰もが持ち歩くスマホは、携帯としての機能だけでなく商品購入時の決済としても近年は利用されています。消費者生活の中で依存度が高くなっているだけに、いつでも充電をしたいという感情やニーズは、重要性を増しているといえます。

(2)オリンピックによるインバウンド増加

2020年はオリンピック開催のタイミングでもあり海外からの観光客も増え、訪日外国人観光客は2020年度には4,000万人を超えると予測されています。

地域ブランディング研究所 – 訪日外国人の予測推移

気軽に充電をしたいと感じる観光客も多くなることが予想されるため、集客ツールとしても効果が期待でき、気軽に立ち寄った際に充電と合わせて購入者を増やすことで売上アップにもつながります。

また海外ではキャッシュレスも一般的になっていますが、先ほど触れたとおりQRコード決済やクレジット決済にも対応してるため、インバウンド対応も満たすことができます。

モバイルバッテリーシェアリング・レンタルサービスの店舗導入のメリット

(1)海外のインバウンド観光客を集客

店舗や企業の導入メリットとしては、上述で紹介したように海外からのインバウンド観光客からの売上を見込むことができる点です。

飲食店や小売業界ではスマホ充電に立ち寄った際に、合わせて商品を購入するといった消費者行動も想定できます。また、国内シェアNO.1のChargeSPOT(チャージスポット)では、現在無料で設置が可能な点も大きなメリットといえます。

(2)デジタルサイネージ動画広告を活用した店舗PR

またChargeSPOT(チャージスポット)の提供しているモバイルバッテリースタンドには、動画を流せるデジタルサイネージ機能が備わっています。

来店ユーザーに対してPRを行うことも可能で、今後はこうしたサイネージ動画も広告枠として活用が期待されています。

(3)トレンドのキャッシュレス・QRコード決済に対応で人件費は不要

先ほど紹介したとおりモバイルバッテリースタンドは、アプリを活用してQRコードを読み取ることでレンタルが可能で、決済方法もクレジットやQRコード決済に対応しています。

そのため、設置するだけで人手がかかることもなく人件費といったコストは発生せずに集客ツールとして利用ができます。

モバイルバッテリーシェアリング・レンタルサービス比較4選

無料導入・国内設置数NO.1のChargeSPOT(チャージスポット)

  • 世界中から集客
  • キャンペーンで設置料金0円
  • サイネージとしても活用

ChargeSPOT(チャージスポット)は国内設置台数NO.1を誇るモバイルバッテリーシェアリングサービスです。現在はキャンペーン中で設置料金が無料で、導入が可能です。

また、サイネージ枠を活用したプロモーションにも活用が可能です。

詳細はこちら:https://chargespot.jp/business.php

モバイルバッテリーレンタルサービスの充レン

  • 空きスペースを有効活用
  • グリーン電力証書システムで環境へ配慮
  • LINE公式アカウントで24時間対応

充レンは設置型ではなく、レンタルスタンドを空きスペースに置くことが出来るタイプのレンタルサービスです。大きな機材ではなく、省スペースの有効活用が可能です。

また公式のLINEアカウントで24時間対応、多言語対応もしているため外国人観光客もサポートができます。

詳細はこちら:https://ju-ren.jp/stand/

モバイルバッテリーシェアリングサービス「mocha(モチャ)」

mocha(モチャ)はGREEN UTILITY株式会社が提供しているモバイルバッテリーレンタルサービスです。どこでも貸し出し・返却が可能で、アプリからQRコードを利用してレンタルが可能です。

詳細はこちら:https://www.mocha.jp/contents/pc-home/service.html

台数限定無料・モバイルバッテリーレンタル「ChargeMe」

  • 安くて手軽なレンタルサービス
  • QRコード読み取りで利用
  • 3種類の充電コネクター

ChargeMeはオーロラ株式会社が提供するモバイルバッテリーシェアリングサービスです。30分100円から利用ができ、QRコードでレンタル・オンライン決済ができます。

全国1万ヶ所でスタートするサイネージ動画広告にも注目

さまざまな施設で導入が進んでいてるモバイルバッテリーシェアリング。サイネージ機能を利用した広告枠としても今後は活用が期待されています。

タクシー動画広告枠を提供するニューステクノロジー社と、No.1のモバイルバッテリーシェアリングサービスを提供するINFORICH(ChargeSPOT)が連携し、全国1万ヶ所でサイネージサービスを提供することが決まっています。

プレスリリース詳細:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000041209.html

今後は消費者の属性に合わせた動画広告の配信も行われるのではないでしょうか。

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