24時間ジムのフランチャイズ6社比較！開業資金や無人運営の仕組みも解説

24時間ジムのフランチャイズは、会員から毎月会費を受け取るストック型のビジネスです。入退館や決済をシステム化できるため、飲食店や小売店に比べて少人数で運営できます。

ただし、無人運営だからといって、少ない資金で開業できるわけではありません。内装工事やトレーニングマシンにまとまった費用がかかり、本格的な店舗では3,000万円から8,000万円程度の投資が必要です。

本部を比較する際は、加盟金だけで判断してはいけません。物件取得費を含む総投資額、ロイヤリティ、損益分岐点、投資回収期間まで確認してください。この記事では、24時間ジムのフランチャイズ本部を比較し、費用や収益モデル、無人運営の仕組み、契約上のリスクを解説します。

24時間・無人ジムのフランチャイズおすすめ比較

24時間ジムのフランチャイズは、本部によって店舗規模と運営方式が大きく異なります。40坪前後の完全無人型もあれば、200坪を超える大型店舗や、スタッフの配置を前提とするモデルもあります。

最初に確認するべきなのは、初期費用と無人化できる範囲です。自己資金だけで判断せず、借入額、毎月の返済額、開業後の運転資金まで含めて比較してください。

ECOFIT24

ECOFIT24は、月額2,980円から利用できる完全無人型の24時間ジムです。フランチャイズ本部をマシンメーカーが運営しており、設備の調達費を抑えた出店モデルを提供しています。

公式サイトでは、50坪のモデルで初期費用3,000万円から、100坪では4,500万円からと案内されています。入退館や会員管理には、ジム専用システムのTRESULを使用します。

本部は、投資回収期間を1年から3年とする事例を掲載しています。ただし、これは一部店舗の実績です。資料請求時には、出店予定地と近い商圏や店舗規模の事例を確認してください。

ECOFIT24のFC募集公式サイト

LifeFit

LifeFitは、アプリで入退館、決済、会員管理を完結させる完全無人型の24時間ジムです。40坪から出店できるため、100坪を超える大型ジムよりも物件の選択肢が広がります。

40坪モデルの必要開業資金は、物件取得費を除いて4,101万円からです。加盟金は250万円、システム導入費は250万円、マシン購入費は1,466万円とされています。

公式の収支モデルでは、定期会員780人、月間売上約289万円、減価償却前の営業利益約113万円を想定しています。

LifeFitのフランチャイズ募集公式サイト

BeeQuick

BeeQuickは、平均270坪の空間に平均80台のマシンを設置する大型フィットネスジムです。セルフエステ、ゴルフ、ピラティスなどを組み合わせた店舗モデルも用意されています。

自社開発のマシンを採用し、公式サイトでは初期投資6,000万円からと案内しています。加盟金は25万円、ロイヤリティは月額固定10万円と売上連動部分の組み合わせです。

大型店舗は多くの会員を受け入れられる一方、家賃、空調費、設備投資も増えます。本部が示す損益分岐点の目安は800人から900人です。出店地域で1,000人前後の会員を確保できるか、商圏人口と競合状況から検証してください。

BeeQuickのFC募集公式ページ

FITNEXUS

FITNEXUSは、商圏分析、空間設計、事業計画、会員行動分析を重視する24時間ジムです。現在は法人のみを加盟対象とし、本州を中心に募集しています。

公式サイトには、100坪、会員1,480人、売上高8,800万円、初期投資7,900万円のモデルが掲載されています。契約期間は5年間で、その後は1年ごとの更新です。

公表モデルでは、投資回収期間を2年としています。ただし、3期目の予測値を使った理論値です。予測値と既存店の確定実績を分けて確認してください。

FITNEXUSのFC募集公式ページ

FASTGYM24

FASTGYM24は、ティップネスが展開する24時間マシンジムです。プールや大型スタジオは設けず、トレーニングマシンを中心に店舗を構成しています。

完全無人型ではありません。基本的には受付時間に1人から2人のスタッフを配置し、それ以外の時間帯を無人営業とするモデルです。開業後は、本部スタッフによる巡回や月1回の店長会議があります。

スタッフを配置するため、人件費は完全無人型よりも増えます。その分、入会案内や会員対応、設備確認を店内で行えます。顧客対応の品質を保ちながら、省人化を進めるモデルです。

FASTGYM24のFC募集公式ページ

HYPER FIT24

HYPER FIT24は、静脈認証によるセルフ入館を採用する24時間ジムです。専門インストラクターを置かず、スタッフを1日4時間の2交代制とする省人モデルを掲げています。

公式サイトでは、加盟申込金15万円と企画設計料100万円を案内しています。ただし、加盟金、内装工事、マシン費、ロイヤリティを含む総投資額は問い合わせが必要です。

女性専用ルームやバーチャルスタジオなどの追加設備にも対応しています。設備を増やせば集客対象は広がりますが、初期投資と保守費用も増えます。導入前に、費用に見合う集客効果を数値で判断してください。

HYPER FIT24のFC募集公式ページ

24時間ジムのフランチャイズに必要な開業資金と費用相場

24時間ジムのフランチャイズでは、加盟金よりも内装工事費とマシン購入費の比重が大きくなります。

ECOFIT24で公開されているモデルでは、50坪前後の無人ジムで3,000万円から4,000万円台、大型店舗では6,000万円から8,000万円前後です。物件取得費や開業後の運転資金を加えると、必要資金はさらに増えます。

開業時に必要な初期費用

開業費用は、本部が掲載する総額だけで判断してはいけません。物件取得費、融資関連費用、開業前の家賃が含まれているかを確認してください。

特に確認が必要なのは、空調設備、受電設備、防音工事、床の補強工事です。物件契約後に追加工事が判明すると、予算を数百万円単位で超えることがあります。

契約前に現地調査を行い、追加工事を含めた見積書を取得してください。施工会社の概算だけで判断するべきではありません。

開業後に発生する月額費用

無人ジムで削減できるのは、主に受付スタッフの人件費です。家賃、水道光熱費、ロイヤリティ、清掃費、広告費は毎月発生します。

24時間ジムは固定費の割合が高いため、会員数が損益分岐点を下回ると赤字が続きます。人件費が少ないことと、固定費が少ないことは同じではありません。

運転資金として、少なくとも6カ月分の固定費と借入返済額を確保してください。開業直後から予定どおり会員を獲得できる前提で資金計画を組むと、集客が遅れた時点で資金が不足します。

24時間ジムのフランチャイズの収益モデルと投資回収期間

24時間ジムの売上は、月会費が中心です。入会金、パーソナルトレーニング、水素水、ロッカー、セルフエステなどが追加収入になります。

収益性を判断する際は、売上高だけを見てはいけません。ロイヤリティ、家賃、広告費、借入返済を差し引いた後のキャッシュフローを確認してください。

売上と利益が生まれる仕組み

売上は、会員数と月会費を掛けた金額が中心です。そこに入会金やオプション収入を加え、変動費と固定費を差し引いて営業利益を計算します。

以下は、会員600人、月会費6,000円の店舗を想定した計算例です。実在する本部の収支モデルではありません。

この営業利益には、減価償却費、支払利息、税金、借入元金の返済を含めていません。月90万円の利益が出ても、借入返済が月70万円なら、手元に残る資金は大きく減ります。

本部が示す営業利益と、オーナーの手元に残る現金を混同してはいけません。

損益分岐点となる会員数

損益分岐点となる会員数は、固定費を会員1人当たりの限界利益で割って算出します。

月会費が6,000円、会員1人当たりの変動費が600円、固定費が240万円の場合、計算は以下のとおりです。

240万円÷5,400円＝約445人

このモデルでは、約445人を超えた時点で黒字になります。ただし、実際には入会キャンペーンの割引、未収金、休会、無料期間などが発生します。500人程度を安全圏として計画する必要があります。

商圏内の対象人口に対して、何％の会員を獲得する計画なのかも確認してください。人口2万人の商圏で会員1,000人を計画する場合、対象人口の5％を獲得する前提です。競合店舗が複数あれば、達成の難度は上がります。

投資回収期間の目安

投資回収期間は、初期投資額を年間の営業キャッシュフローで割って算出します。

本部が短い回収期間を示している場合は、その前提となる会員数、家賃、広告費、退会率、借入返済を確認してください。

投資回収期間が2年という結果よりも、計算に使われた前提条件の方が重要です。売上を20％減らし、費用を10％増やした悲観シナリオでも資金が残るかを確認してください。

24時間ジムを無人運営する仕組みとオーナーの業務

無人ジムは、スタッフの業務をなくす店舗ではありません。入退館や決済を自動化し、清掃、設備管理、問い合わせ対応などを外部または少人数で行うビジネスです。

業務をシステムに任せられるかだけでなく、トラブル発生時に誰が何分以内に対応するのかまで決める必要があります。

無人運営を実現するシステム

無人運営には、入会、決済、入退館、防犯、緊急対応を自動化または遠隔管理する仕組みが必要です。

必要なシステムは、以下の5つです。

• 入会手続き、契約、決済を処理する会員管理システム
• QRコード、顔認証、生体認証などの入退館システム
• 店内を記録し、異常を確認する防犯カメラ
• 急病や事故の際に利用できる緊急通報設備
• 未払い、休会、退会を管理する請求システム

システムは導入費だけで比較せず、障害発生時の復旧体制も確認してください。入退館システムが停止すると、会員が店舗に入れず、返金やクレームへの対応が必要になります。

停電、通信障害、スマートフォンの紛失も想定し、別の入館方法を用意する必要があります。

無人化できないオーナーの業務

完全無人型でも、店舗を放置することはできません。清掃品質の低下やマシンの故障を放置すれば、退会や悪い口コミにつながります。

副業で運営する場合は、オーナーの勤務中や深夜でも連絡を受けられる体制が必要です。すべてを外注すれば、人件費の代わりに委託費が発生します。

無人化率ではなく、オーナーが毎月何時間稼働するのかを確認してください。

24時間ジムのフランチャイズ本部の支援内容

本部の支援は、項目の多さではなく、どこまで実務を担うかで比較してください。

「物件選定支援」と書かれていても、候補物件の紹介まで行う本部と、加盟希望者が持ち込んだ物件を評価するだけの本部があります。

ECOFIT24は商圏調査とシステム提供、FASTGYM24は定期巡回と月1回の会議、FITNEXUSはKPI評価や日報確認などを掲げています。本部によって、支援する範囲や頻度は異なります。

開業前に受けられる支援

開業前の支援では、物件選定から先行入会の募集まで、本部がどこまで実務を担うかを確認してください。

主な支援内容は、以下の5つです。

• 商圏調査と売上予測
• 物件の紹介と建物調査
• 融資に使用する事業計画書の作成支援
• 店舗設計、施工管理、マシン選定
• 開業前の広告と先行入会募集

最も重要なのは商圏調査です。本部から会員数の予測を受け取ったら、人口統計、競合店舗、既存店の実績など、予測の根拠まで開示してもらってください。

売上予測だけを提示し、会員数の算定方法を説明しない本部は選ぶべきではありません。

開業後に受けられる支援

開業後の支援は、実施頻度と追加費用まで確認してください。

確認する支援は、以下の5つです。

• 売上、会員数、退会率などの数値分析
• Web広告、SNS、キャンペーンの運用支援
• 店舗巡回と運営品質の確認
• マシンやシステムの保守対応
• 事故、クレーム、契約トラブルへの相談対応

「運営支援あり」という記載だけでは不十分です。毎週なのか毎月なのか、オンラインだけなのか、現地訪問があるのかを契約書で確認してください。

ロイヤリティが高くても、本部が広告運用や問い合わせ対応まで担うなら、加盟店側の人件費を削減できます。ロイヤリティの金額ではなく、支払額に含まれる業務で比較するのが基本です。

24時間ジムのフランチャイズ本部の選び方

本部は、知名度や店舗数だけで選んではいけません。自己資金、出店地域、店舗規模によって、成立する事業モデルは変わります。

以下の順番で確認してください。

1. 自己資金と総投資額
2. 商圏と出店可能エリア
3. 無人化できる業務の範囲
4. 収益シミュレーションの根拠
5. 本部の支援実績と既存店の状況

自己資金と総投資額を確認する

最初に、開業後も残しておく運転資金を差し引き、投資に使える自己資金を確定してください。

自己資金をすべて初期費用に使う計画は危険です。工事費の増額や会員獲得の遅れに対応できなくなります。

確認するべき金額は、加盟金ではなく、以下を含む総投資額です。

物件取得費＋内装工事費＋マシン費＋システム費＋開業前費用＋運転資金

融資を利用する場合は、金利だけでなく、元金返済後の月間キャッシュフローを計算してください。

商圏と出店可能エリアを確認する

24時間ジムは、日常的に通える距離の会員を集める地域密着型の事業です。駅前という理由だけで出店を決めてはいけません。

商圏調査では、以下の5項目を確認します。

• 居住人口と就業人口
• 年齢構成と世帯所得
• 競合ジムの料金、設備、会員数
• 駅、住宅地、商業施設からの生活動線
• 駐車場、視認性、道路からの進入経路

出店候補地に競合が少なくても、ジムを利用する人口自体が少なければ会員は集まりません。

競合が存在していても、料金帯や設備、対象顧客を明確に分けられる地域には出店余地があります。

無人化できる範囲を確認する

無人運営には、完全無人、時間帯無人、スタッフ常駐型の3つがあります。

完全無人型は人件費を削減できますが、清掃や問い合わせを外注すれば委託費が発生します。スタッフを置く店舗では、見学者への案内やパーソナルトレーニングによって売上を増やせます。

運営方式は、人件費をかけた結果、退会率や客単価がどの程度改善するかで判断してください。

収益シミュレーションの根拠を確認する

本部から受け取る収益シミュレーションは、数字の大きさではなく、計算の根拠を確認してください。

確認する数値は、以下の5つです。

• 会員数と入会ペース
• 月会費と割引後の実質単価
• 月間退会率と平均継続期間
• 家賃、人件費、広告費、ロイヤリティ
• 借入返済後のキャッシュフロー

会員数が毎月増え続ける計画は現実的ではありません。退会者が出るため、新規入会数から退会数を差し引いた純増数で計算する必要があります。

既存店舗の平均値だけでなく、下位店舗の実績も確認してください。成功店舗だけを基準に投資判断をしてはいけません。

本部の支援実績と既存店の状況を確認する

本部の説明会だけでは、加盟後の実態を判断できません。既存の加盟店を訪問し、オーナーから直接話を聞いてください。

確認するのは、開業前の説明と実際の費用差、本部の対応速度、集客支援の効果、オーナーの稼働時間、追加費用の有無です。

日本フランチャイズチェーン協会も、複数の本部を比較し、本部の説明をそのまま受け入れず、既存加盟者から情報を得るよう案内しています。

本部が既存オーナーとの面談を拒む場合は、加盟を急いではいけません。

加盟前に確認すべき契約条件と経営リスク

フランチャイズ契約は、一度締結すると簡単には変更できません。契約期間が5年や10年に設定されている本部もあり、途中解約では違約金が発生する場合があります。

日本フランチャイズチェーン協会は、法定開示書面と契約書を読み、不明点がなくなるまで本部に質問するよう推奨しています。

フランチャイズ契約で確認する条件

契約前には、契約期間だけでなく、中途解約、競業避止、テリトリー、譲渡条件まで確認してください。

契約書は、フランチャイズに詳しい弁護士へ確認を依頼してください。担当者の口頭説明は、契約書に記載されていなければ、後から合意内容として認められない可能性があります。

特に、解約金、原状回復、マシンの残債、競業避止の範囲は、契約前に明確にしてください。

24時間無人運営で発生するリスク

24時間営業では、スタッフが不在の時間帯に事故やトラブルが起きる前提で体制を整える必要があります。

主なリスクは、以下の5つです。

• トレーニング中のけがや急病
• 盗難、不正入館、会員同士のトラブル
• マシン、空調、照明の故障
• 入退館システムや通信回線の停止
• 防犯映像や会員情報の漏えい

警備会社と契約していても、すべての事故に警備員が対応するわけではありません。救急要請、警察への通報、設備会社への連絡など、対応する担当者を分けてください。

防犯カメラの死角、非常ボタンの位置、AEDの管理、緊急連絡先も開業前に確認する必要があります。

売上不振と撤退時のリスク

24時間ジムは、退会者が増えると月会費売上が継続して減ります。広告費を増やして新規会員を補っても、退会率が高ければ利益は残りません。

損益上は黒字でも、借入返済と設備更新によって現金が不足する場合があります。損益計算書だけでなく、月ごとの資金繰り表を作成してください。

撤退費用を計算せずに加盟するのは危険です。開業前から撤退条件を確認することは、失敗を前提とした行動ではありません。経営者に必要なリスク管理です。

24時間ジムのフランチャイズで開業するまでの流れ

24時間ジムは、資料請求から開業まで数カ月以上かかります。物件探しや融資審査が長引けば、さらに期間が延びます。

一般的な開業の流れは、以下のとおりです。

1. 複数本部へ資料請求し、説明会と店舗見学に参加する
2. 自己資金を確認し、事業計画と融資計画を作成する
3. 商圏調査を行い、出店物件を選定する
4. 契約締結後に設計、施工、マシン導入、研修を進める
5. 先行入会を募集し、内覧会を経て店舗を開業する

物件は、本部の出店審査が完了する前に契約しないでください。出店不可と判断されても、賃貸借契約に伴う費用は加盟希望者に残ります。

フランチャイズ契約と物件契約の順番、融資の実行条件、工事費の支払時期を整理し、資金が必要になる時期を把握してください。

24時間ジムのフランチャイズは、無人運営という言葉だけで選ぶ事業ではありません。総投資額、損益分岐点、退会率、オーナーの稼働時間、撤退条件を比較して本部を絞り込むことが重要です。

最初から1社に決めず、同じ出店エリアと店舗規模を伝えたうえで、少なくとも3社から収支シミュレーションを取得してください。条件をそろえて比較すれば、資料上の利益ではなく、実際に手元へ残るキャッシュフローを基準に加盟先を判断できます。