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Squareは個人も利用できる?個人事業主の開業届なしでの審査や導入手順まで解説

キャッシュレス決済端末最終更新日:
目次
Squareは個人事業主じゃなくても個人利用できる?開業届なしでは審査に落ちる?
Squareは個人・開業届がない個人事業主でも利用できる
個人事業主はもちろん利用できる
Squareを個人や個人事業主が利用する4つのメリット
1. 月額費用が無料でランニングコストは決済手数料だけ
2. キャッシュレス決済に幅広く対応
3. POSレジが無料で売上管理・収益管理がしやすい
4. オンライン決済やネットショップ機能も無料で使える
個人利用・個人事業主でSquareの審査に必要な書類
個人事業主じゃない個人利用の場合
個人事業主の場合
個人・個人事業主向けのSquareの導入手順・審査の流れ
公式サイトでアカウント作成
アプリのダウンロードと初期設定
必要に応じて決済端末を購入
個人・個人事業主がSquareを利用するときの審査期間
審査期間はどのくらいかかる?
審査結果はどのように通知される?
個人・個人事業主向けのSquare審査内容で3つの注意点
1. 審査に通りにくい業種がある|継続的役務提供業種
2. 取り扱いできない商品・サービスがある
3. JCB・QUICPayは一度審査に落ちると再審査できない
個人利用・個人事業主でSquareの審査に通過するための2つのポイント
1. 事前にSquareの利用規約に目を通しておく
2. 申し込みでは具体的かつ正確に情報を入力する
個人利用・個人事業主におすすめのSquare決済端末を比較
個人利用・個人事業主におすすめの決済端末の一覧表|種類と特徴・価格を比較
個人利用・個人事業主におすすめの購入方法
個人利用・個人事業主も使える!現在開催中のキャンペーン
Squareを個人や個人事業主が利用すること関するよくある質問
開業届なしの個人利用でも審査に通る?
決済端末は必ず購入しないといけない?
Squareの審査に落ちたときの対処法は?
Squareには禁止業種がある?
まとめ:Squareは個人利用・個人事業主におすすめ!開業届なしでも審査に通る
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「個人事業主じゃないとSquareは使えない」「開業届なしでは審査に落ちる」と思っている方が多いですが、実際はSquareは個人事業主でない一般の個人でも利用可能で、開業届がなくても審査に通る可能性は十分あります。

この記事では、個人や個人事業主がSquareを利用する際の審査通過のポイントから導入手順、必要書類、おすすめ端末まで詳しく解説します。

Squareは個人事業主じゃなくても個人利用できる?開業届なしでは審査に落ちる?

Squareは個人事業主でない方や開業届を提出していない方でも利用可能です。

Squareは個人・開業届がない個人事業主でも利用できる

Squareが重視しているのは「事業として実態があるか」という点です。開業届の有無よりも、実際に商品やサービスを提供する事業活動を行っているかが審査のポイントになります。

Square公式サイトでも「追加情報の提出では、ご登録の情報および事業主様が、Squareをどのようなサービス提供に利用するかを確認するために、情報をご提供いただきます」と記載されており、開業届の提出は必須条件ではないことが分かります。

実際に、ハンドメイド作品の販売やイベント出店、フリーランスの方など、様々な個人利用者がSquareを活用してキャッシュレス決済を導入しています。

個人事業主はもちろん利用できる

開業届を提出済みの個人事業主の方は、より審査に通りやすい状況にあります。開業届があることで事業実態の証明がしやすく、審査もスムーズに進むケースが多いです。

ただし、開業届がある場合でも追加書類の提出を求められることがあります。特に特定の業種や取り扱う商品・サービスによっては、営業許可証や資格証明書などの提出が必要になる場合があります。

Squareを個人や個人事業主が利用する4つのメリット

個人でSquareを利用する最大のメリットは、初期費用を抑えてキャッシュレス決済を導入できることです。従来の決済サービスと比べて圧倒的にコストが安く、小規模事業者でも気軽に始められます。

1. 月額費用が無料でランニングコストは決済手数料だけ

Squareの料金体系は非常にシンプルで、月額固定費や初期費用は基本的に無料です。かかるのは決済が発生した時の手数料のみという分かりやすい仕組みになっています。

Squareの決済手数料は以下の通りです。

決済方法手数料備考
対面決済2.5%~全てのカードブランド・電子マネー対象
オンライン決済3.6%ネット決済・請求書決済など
振込手数料無料翌営業日振込
月額固定費無料売上がない月も費用なし

例えば1,000円の商品が売れた場合、対面決済なら手数料は32.5円となります。売上がない月は一切費用がかからないため、個人事業主や小規模事業者にとって非常に始めやすい料金設定となっています。

2. キャッシュレス決済に幅広く対応

Squareは主要なクレジットカードから電子マネー、QRコード決済まで幅広く対応しており、お客様の支払い方法の選択肢を大幅に増やせます。

Squareが対応している決済方法は以下の通りです。

決済カテゴリ対応ブランド・サービス
クレジットカードVisa・Mastercard
American Express・JCB
Diners Club・Discover
電子マネー交通系IC(Suica、PASMOなど)
iD・QUICPay
QRコード決済PayPay、楽天ペイ
d払い、au PAY、メルペイ

3. POSレジが無料で売上管理・収益管理がしやすい

SquareにはPOSレジ機能が標準で付いており、売上データの管理や分析が無料で行えます。手書きの売上帳や複雑な会計ソフトは不要です。

売上データはリアルタイムでクラウド上に保存され、スマートフォンやパソコンからいつでも確認できます。日別、週別、月別の売上推移や、商品別の売れ筋分析なども自動で行われるため、事業の状況を数値で正確に把握できます。

在庫管理機能も備わっており、商品の登録から在庫数の管理、売切れアラートまで対応しています。確定申告の際に必要な売上データも簡単にエクスポートできるため、個人事業主の方の帳簿付けも格段に楽になります。

4. オンライン決済やネットショップ機能も無料で使える

Squareでは無料でネットショップを作成でき、オンライン販売も同時に始められます。実店舗とオンラインの両方で商品を販売したい方には特にメリットが大きいです。

Square オンラインビジネスを使えば、プログラミングの知識がなくても本格的なネットショップを作成できます。商品登録、決済、在庫管理がすべて連動するため、実店舗とオンラインの売上を一元管理できます。

請求書機能やリンク決済機能も無料で利用可能です。メールやLINEで決済リンクを送信するだけで、お客様にクレジットカード決済をしていただけます。対面での取引が難しい状況でも、スムーズに代金回収ができる点は大きな魅力です。

個人利用・個人事業主でSquareの審査に必要な書類

Squareの審査をスムーズに進めるため、事前に必要になりそうな書類を準備しておきましょう。

個人事業主じゃない個人利用の場合

個人事業主でない方がSquareを利用する場合、本人確認書類が最も重要になります。運転免許証、マイナンバーカード、パスポートなどの顔写真付き身分証明書を用意しておきましょう。

【個人事業主じゃない場合の必要書類チェックリスト】

  • 本人確認書類(運転免許証、マイナンバーカード、パスポートなど)
  • 事業実態証明書類(以下のいずれか)
    • 商品写真、価格表
    • 広告、メニュー表
    • 名刺
    • 過去の取扱品およびサービスの請求書
    • 注文書、納品書
  • SNSアカウント情報(事業活動を発信している場合)

開業届がない場合、Square公式では上記の事業実態照明書類の提出を求めています。実際に商品やサービスを提供していることを示せる書類があれば、審査担当者に事業実態を理解してもらいやすくなります。

ハンドメイド作品を販売している方なら作品の写真や材料のレシート、イベント出店をしている方なら出店履歴や告知チラシなども有効です。SNSで事業活動を発信している場合は、そのアカウント情報も参考資料として役立ちます。

個人事業主の場合

開業届を提出している個人事業主の方は、開業届の控えと本人確認書類を用意しておきましょう。開業届があることで事業者としての信頼度が高まり、審査もスムーズに進むケースが多いです。

【個人事業主の場合の必要書類チェックリスト】

  • 開業届の控え
  • 本人確認書類(運転免許証、マイナンバーカードなど)
  • 営業許可証・資格証明書(該当業種のみ)
  • 確定申告書の控え(事業実績がある場合)
  • 事業用銀行口座の通帳(ある場合)

業種によっては専門的な許可証や資格証明書が必要になる場合があります。以下は主な業種と必要な資格の例です。

業種・事業内容必要な資格・証明書
まつげパーマ
まつげエクステンションサロン
美容所届
飲食店各種営業許可証
カウンセリング各種資格、各機関卒業証書
リサイクルショップ古物商許可証
アートメイク医師免許
美容業全般美容師免許

該当する資格や許可を持っている場合は、証明書も準備しておきましょう。

確定申告書の控えがあれば、事業の継続性や売上規模を証明する材料として活用できます。特に複数年にわたって事業を継続している場合は、その実績をアピールする重要な書類になります。

個人・個人事業主向けのSquareの導入手順・審査の流れ

Squareの導入はアカウント作成から最短で当日中に決済を開始できます。手続きは全てオンラインで完結し、複雑な書類手続きは不要です。

【Square導入の6ステップ】

  • STEP 1: 公式サイトでアカウント作成
  • STEP 2: メールアドレスとパスワードを入力
  • STEP 3: 事業・店舗情報を入力
  • STEP 4: 売上金の振込先口座情報を入力
  • STEP 5: アプリのダウンロードと初期設定
  • STEP 6: 必要に応じて決済端末を購入

以下、各ステップについて詳しく解説していきます。

公式サイトでアカウント作成

まずはSquare公式サイトにアクセスし、「無料でアカウント作成」ボタンをクリックします。アカウント作成は完全無料で、クレジットカード情報の入力も不要です。

アカウント作成ページでは、事業形態を「個人事業主」「法人または団体」から選択します。開業届を出していない個人の方も「個人事業主」を選択して問題ありません。実際の事業実態があれば、開業届の有無は審査に大きな影響を与えないためです。

メールアドレスとパスワードを入力

ビジネス用のメールアドレスを入力し、安全なパスワードを設定します。普段使用しているメールアドレスで構いませんが、審査結果や重要な通知がこのアドレスに届くため、確実に受信できるものを選びましょう。

パスワードは8文字以上で、英数字と記号を組み合わせた強固なものを設定してください。アカウントの安全性を保つため、他のサービスで使用しているパスワードの使い回しは避けましょう。

事業・店舗情報を入力

事業名、事業内容、所在地などの基本情報を入力します。正確で具体的な情報を入力することが審査通過の重要なポイントです。

事業内容の説明では、「何を」「誰に」「どのように」販売するのかを明確に記載しましょう。例えば「ハンドメイドアクセサリーの制作・販売」「イベント会場での焼き菓子販売」「フリーランスデザイナー業務」など、具体的に記述することで審査担当者に事業内容を理解してもらいやすくなります。

住所は正確に入力し、実際に事業を行っている場所を記載してください。自宅を事業所として使用している場合は、自宅住所で問題ありません。

売上金の振込先口座情報を入力

売上金を受け取るための銀行口座情報を入力します。事業に関連する口座のみ登録可能で、口座名義人は申込者本人である必要があります。

主要な銀行であれば基本的に対応していますが、一部のネット銀行や信用金庫では振込に対応していない場合があります。事前にSquare公式サイトで対応金融機関を確認しておくと安心です。

口座確認のため、Squareから1円のテスト振込が行われます。このテスト振込は返金不要で、雑収入として処理すれば問題ありません。

アプリのダウンロードと初期設定

アカウント作成完了後、スマートフォンまたはタブレットにSquare POSアプリをダウンロードします。iPhoneでもAndroidでも無料で利用できます。

アプリにログインすると、決済端末の購入案内が表示されますが、まずはスマートフォンのタッチ決済機能から始めることもできます。iPhone(iOS 12.4以降)では、専用の決済端末がなくてもタッチ決済を受け付けることが可能です。

商品登録や税率設定など、基本的な設定を行えば準備完了です。商品を事前に登録しておくことで、会計時の作業効率が大幅に向上します。

必要に応じて決済端末を購入

より本格的にキャッシュレス決済を導入したい場合は、専用の決済端末の購入を検討しましょう。Squareでは用途に応じて複数の端末を提供しています。

最も人気のSquare リーダー(4,980円)は、磁気ストライプ、ICチップ、タッチ決済に対応したコンパクトな端末です。持ち運びしやすく、イベント出店や移動販売に適しています。

より多機能なSquare ターミナル(39,980円)は、レシートプリンター内蔵で現金管理機能も備えています。実店舗での本格的な運用を考えている方におすすめです。

個人・個人事業主がSquareを利用するときの審査期間

Squareの審査期間は最短で当日、通常は数日程度で完了します。他の決済サービスと比較して非常にスピーディーな審査が特徴です。

審査期間はどのくらいかかる?

基本的な審査は申込当日から数日以内に完了します。
Visa、Mastercard、American Expressについては最短で申込当日から利用開始できるケースも多く、急いでキャッシュレス決済を導入したい方にとって大きなメリットです。Square公式では通常2営業日以内で審査完了すると記載しています。

ただし、JCBや電子マネー、QRコード決済については、追加の審査が必要になるため、1週間から2週間程度の時間がかかることがあります。
しかし、Visa、Mastercard、American Expressが使えれば大部分のお客様に対応できるため、事業への影響は最小限に抑えられます。

追加書類の提出を求められた場合は、書類提出から審査完了までさらに数日から1週間程度の時間が必要になることがあります。スムーズな審査のためにも、事前に必要書類を準備しておくことをおすすめします。

【書類提出時の注意点】

  • 提出書類は各項目につき1ファイルのみ添付可能
  • 複数の書類がある場合は、1つのファイルにまとめてスキャンする必要がある
  • 万が一追加情報が必要な場合は、Square側から改めて連絡がある

審査結果はどのように通知される?

審査結果は登録したメールアドレスに通知されます。審査通過の場合は、利用可能な決済方法と開始日時が明記されたメールが届きます。

審査が保留になった場合や追加書類が必要な場合も、同様にメールで連絡があります。指定された書類をSquareアカウントの管理画面からアップロードすることで、審査を進めることができます。

SMSでも通知が届く場合があるため、登録した電話番号でもSMSが受信できるようにしておきましょう。迷惑メールフィルターが厳しく設定されている場合は、Square関連のメールが受信できるよう事前に設定しておくことも大切です。

個人・個人事業主向けのSquare審査内容で3つの注意点

Squareの審査では、特定の業種や商品・サービスで審査が厳しくなるケースがあります。事前に注意点を把握しておくことで、審査落ちのリスクを減らすことができます。

1. 審査に通りにくい業種がある|継続的役務提供業種

継続的役務提供業種と呼ばれる分野では、審査が厳しくなる傾向があります。これは、サービス提供期間が長期にわたり、トラブルが発生しやすい業種のことです。

【継続的役務提供業種の例】

  • エステティックサロン
  • 語学教室 • パソコン教室
  • 結婚相手紹介サービス
  • 学習塾 • 家庭教師派遣業
  • フィットネスクラブ
  • 各種スクール・教室

これらの業種では、前払いでサービス料金を受け取った後に、サービス提供ができなくなるリスクが高いとみなされるためです。

該当する業種で事業を行っている場合でも、審査に通る可能性はあります。ただし、事業の継続性や信頼性を示す書類(営業許可証、資格証明書、過去の実績資料など)の提出を求められることが多くなります。

2. 取り扱いできない商品・サービスがある

Squareでは法令に違反する商品や社会的に問題のある商品・サービスの取り扱いを禁止しています。該当する商品を扱っている場合は、審査に通らない可能性が高くなります。

【禁止商品・サービスの例】

  • 違法薬物 • 武器類(刀剣、銃器など)
  • アダルト関連商品
  • ギャンブル関連商品
  • 偽ブランド品・コピー商品
  • 医薬品(一部除く)
  • MLM(マルチレベルマーケティング)
  • ねずみ講的なビジネスモデル
  • 法令違反となる商品・サービス

また、継続的役務提供業種(エステ、語学教室など)は審査が厳しくなる傾向があります。

グレーゾーンの商品を取り扱っている場合は、事前にSquareのカスタマーサポートに相談することをおすすめします。判断が難しい場合でも、事前に確認しておくことで審査時のトラブルを避けることができます。

3. JCB・QUICPayは一度審査に落ちると再審査できない

特に注意が必要なのが、JCBとQUICPayの審査に関する制限です。これらの決済方法については、一度審査に落ちてしまうと再審査を受けることができません。

JCBは日本発の国際ブランドで、国内では高いシェアを持っています。QUICPayも国内で広く使われている電子マネーです。これらが使えないことで機会損失が発生する可能性があるため、初回申請時に慎重に準備することが重要です。

JCBとQUICPayの審査では、事業の継続性や安定性がより厳しく評価される傾向があります。可能であれば事業実績を示す書類や、安定した売上があることを証明する資料を事前に準備しておきましょう。

個人利用・個人事業主でSquareの審査に通過するための2つのポイント

審査通過率を上げるためには、事前準備と正確な情報入力が非常に重要です。これらのポイントを押さえることで、スムーズに審査をクリアできる可能性が高まります。

1. 事前にSquareの利用規約に目を通しておく

審査に申し込む前に、Square利用規約を必ず確認しましょう。利用規約には、対象となる業種や禁止事項が詳しく記載されており、自分の事業が対象に含まれるかを事前に判断できます。

利用規約を理解することで、申込時に適切な事業内容の説明ができるようになります。また、グレーゾーンの商品やサービスを取り扱っている場合は、それらをどのように説明すれば審査に通りやすくなるかも判断できます。

不明な点がある場合は、申込前にカスタマーサポートに問い合わせることも可能です。事前に相談することで、審査落ちのリスクを大幅に減らすことができます。

2. 申し込みでは具体的かつ正確に情報を入力する

審査で最も重要なのは、事業内容を具体的かつ正確に記載することです。曖昧な表現や不正確な情報は、審査落ちの原因になりやすいため注意が必要です。

事業内容の記載では「雑貨販売」「サービス業」といった抽象的な表現ではなく、「ハンドメイドアクセサリーの制作・販売」「Webデザインサービス」「カフェ経営」など、具体的な業務内容を記載しましょう。

住所や連絡先も正確に入力してください。特に住所については、建物名や部屋番号まで正確に記載することが重要です。審査担当者が事業実態を確認する際の重要な情報となるためです。

個人利用・個人事業主におすすめのSquare決済端末を比較

Squareでは用途に応じて複数の決済端末を提供しており、個人事業主の方でも無理なく導入できる価格設定になっています。事業規模や利用シーンに合わせて最適な端末を選びましょう。

個人利用・個人事業主におすすめの決済端末の一覧表|種類と特徴・価格を比較

決済端末スマホでタッチ決済SquareリーダーSquareターミナルSquareレジスターSquareハンディSquareスタンドSquareキオスク
イメージSquareキオスク
おすすめなお店・無料でSquareを試したい店舗・固定の店舗を持たない業態(イベント出店、キッチンカーなど)・コストを抑えたい店舗・場所を取らない小さな端末がいい店舗・テーブル会計の機会が多い飲食店・キッチンカーなどイベント出店が多い業態・これからPOSレジを導入する店舗・店頭でスタッフが注文を受け付ける店舗・お客様に注文内容・金額を確認してほしい店舗・在庫管理がしたい小売店・テーブル決済したい飲食店・iPadをPOSレジとして使いたい店舗・お客様に注文内容・金額を確認してほしい店舗・セルフオーダー、セルフレジが必要な店舗・iPadをPOSレジとして使いたい店舗
価格0円4,980円39,980円84,980円44,980円29,980円29,980円
メリット・スマホにアプリをインストールするだけ・スマホだけで0円で導入できる・持ち運びしやすい・コンパクトな決済端末・安価で導入しやすい・コンパクトかつプリンター、モニター搭載・持ち運び可能でテーブル会計やイベント出店でも・スタッフと顧客用の2画面式で見やすい・スマートなデザインで、お店の雰囲気を壊さない・スキャナーで在庫管理可能・持ち運んで決済も可能・スマホくらいのサイズで持ちやすい・iPadだけでレジスタンドになる・画面を回転して、お客様に注文内容の確認・LightningコネクターとUSB-Cに対応・お客様のみで注文から決済まで完結・iPadの接続だけでセルフオーダー、セルフレジに
デメリット・電子マネー非対応・モニターなし・スマホ・タブレットとの接続が必須・SquareレジスターやSquareスタンドより画面が小さい・他端末に比べて価格が高い・レシートプリンターは別途購入が必要・据え置き型なら2画面のSquareレジスターの方が使いやすい・iPadを取り付けるため、持ち運びはしづらい
対応決済タッチ決済(スマホ・クレジットカード)QRコードクレジットカードタッチ決済(スマホ・クレジットカード)電子マネーQRコード
必要機器・iPhone(XS以上で最新バージョンのiOS)・Androidスマホ(9以上でNFC搭載)※お店が用意・iPhone・iPad・Androidスマホ・Androidタブレット※お店が用意不要・iPad※お店が用意
持ち運び×××
レシートプリンター必要なら追加購入なしでもOK※メール・SMS送信可能〇端末内蔵必要なら追加購入なしでもOK※メール・SMS送信可能
保証端末がないため、なし・支払い日から30日以内の返品で全額返金・安心の​​1年保証
導入までの時間申し込みから最短15分申し込み当日~3営業日
詳細詳細はこちら詳細はこちら詳細はこちら詳細はこちら詳細はこちら詳細はこちら詳細はこちら
Squareの決済端末の比較表

個人利用・個人事業主におすすめの購入方法

Square公式サイトからの購入が最も安全で確実です。正規品であることが保証され、万が一の不具合時もサポートを受けることができます。

支払い方法は、クレジットカード決済、銀行振込、代金引換から選択できます。クレジットカード決済を選択すれば、注文から数日で端末が手元に届くためスピーディーです。

分割払いにも対応しており、Square ターミナルの場合、月額1,980円(24回払い)で導入することも可能です。初期投資を抑えたい個人事業主の方にとって魅力的な選択肢です。

Amazon等のECサイトでも購入できますが、価格が変動することがあるため、公式サイトの価格と比較してから判断しましょう。

個人利用・個人事業主も使える!現在開催中のキャンペーン

現在は個人事業主や個人の方も使えるの2つのキャンペーンを開催しております。

キャンペーン特典申し込み
紹介
キャンペーン
紹介した方
・売上10万円までの決済手数料が無料
紹介された方
端末が2,000円割引
・売上10万円までの決済手数料が無料
キャンペーンには条件があります。詳細は下記をご確認ください。

Squareを個人や個人事業主が利用すること関するよくある質問

個人でSquareを利用する際の疑問点について、よく聞かれる質問と回答をまとめました。申込前の不安解消にお役立てください。

開業届なしの個人利用でも審査に通る?

開業届がなくても審査に通る可能性は十分あります。実際に多くの個人利用者が開業届を提出せずにSquareの審査に通過しています。

重要なのは開業届の有無ではなく、実際に商品やサービスを提供する事業活動を行っているかという点です。ハンドメイド作品の販売、イベントでの商品販売、フリーランスとしてのサービス提供など、継続的な事業活動があれば審査に通る可能性は高いです。

ただし、事業実態を証明できる資料(商品の写真、過去の取引履歴、価格表など)を準備しておくことで、審査をよりスムーズに進めることができます。

決済端末は必ず購入しないといけない?

決済端末の購入は必須ではありません。特にiPhoneユーザーの方は、スマートフォンのタッチ決済機能を使ってカード決済を受け付けることができます。

ただし、スマートフォンでの決済はタッチ決済対応カードのみが対象となります。磁気ストライプのみのカードやICチップカードの決済を受け付けるためには、専用の決済端末が必要です。

事業の規模や取引頻度に応じて、まずはスマートフォンから始めて、必要に応じて端末を購入するという段階的なアプローチもおすすめです。

Squareの審査に落ちたときの対処法は?

審査に落ちた場合でも、条件を満たせば再申請が可能です(JCBとQUICPayを除く)。審査落ちの理由を分析し、改善してから再チャレンジしましょう。

よくある審査落ちの理由は、事業内容の記載が不十分、必要書類の不備、禁止業種に該当する商品の取り扱いなどです。審査落ちの通知メールに記載された理由を確認し、該当する問題を解決してから再申請してください。

事業内容をより具体的に記載したり、事業実態を証明する書類を追加で準備したりすることで、再審査での通過率を上げることができます。不明な点があれば、カスタマーサポートに相談することも可能です。

Squareには禁止業種がある?

特定の業種や商品・サービスは利用できません。法令違反となる商品、社会的に問題のある商品、高リスクとみなされる業種などが対象となります。

具体的には、違法薬物、武器類、アダルト関連商品、ギャンブル関連、偽ブランド品、MLMビジネスなどが禁止されています。また、継続的役務提供業種(エステ、語学教室など)は審査が厳しくなる傾向があります。

自分の事業が対象に含まれるか判断が難しい場合は、申込前にSquare利用規約を確認するか、カスタマーサポートに問い合わせることをおすすめします。

まとめ:Squareは個人利用・個人事業主におすすめ!開業届なしでも審査に通る

Squareは個人事業主でない方でも問題なく利用でき、開業届がなくても審査に通る可能性は十分あります。重要なのは実際の事業活動を行っているかどうかであり、形式的な手続きの有無ではありません。

固定費がほとんどかからず、決済手数料のみという明確な料金体系は、個人事業主や小規模事業者にとって非常に魅力的です。初期投資を抑えてキャッシュレス決済を導入できるため、事業の成長に合わせて段階的に機能を拡張していくことも可能です。

審査は最短で当日完了し、複雑な書類手続きも不要です。事業内容を具体的かつ正確に記載し、必要に応じて事業実態を証明する資料を準備しておけば、スムーズに審査をクリアできるでしょう。

キャッシュレス決済の導入は、お客様の利便性向上と売上機会の拡大につながります。現金のみの決済で機会損失を感じている方は、この機会にSquareの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

この記事の著者

OREND運営事務局|店舗DXの専門家集団

OREND運営事務局|店舗DXの専門家集団

「OREND」は飲食店や小売業界・ネットショップに関する業界トレンドを図解・解説しながらツール紹介を行う専門メディアです。 キャッシュレス決済や予約管理システム・ネットショップ作成ソフトなど、店舗の効率化やECサイトの立ち上げに必要なツールの仕組みや機能・トレンド背景を解説します。
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