メールリンク型決済とは、メールやSMSで決済URLを送り、代金を支払ってもらう決済手段です。本記事ではクレジットカードの接続方式としてのメールリンク型決済とほかの接続方式の違いや導入できる決済手段、導入メリットなどを解説します。
クレジットカード決済の接続方式「メールリンク型」とは？
ECサイトの代表的な決済方法がクレジットカード決済です。ECサイトにクレジットカード決済を導入するには、お客さま（クレジットカード）と決済機関をつなぐ（接続する）必要があり、そのための方式を「接続方式」といいます。
メールリンク型は、クレジットカード決済の接続方式のひとつです。お客さまには購入やサービス利用の申し込み後、メールやSMSを介して決済手続き画面へのURL（決済URL）を送付します。この決済手続き画面およびURLは決済代行会社などが管理・提供するものです。
つまり、お客さまは自社サイトではなく、決済代行会社の提供する決済画面にクレジットカード情報を入力することになります。自社サイト内でお客さまのカード情報を保持する必要がなく、自社責任による情報漏えいのリスクを限りなく抑えられるメリットがあります。
メールリンク型決済とその他の接続方式の比較
クレジットカードの接続方式はいくつかあります。中でも代表的な3つの接続方式を、メールリンク型と比較しながら紹介します。
Webに特化した「リンク型」
ECサイトやオンラインスクールなどのWebに特化した接続方式が「リンク型」です。リンク型では商品購入やサービスへの申し込み後、決済代行会社などが提供する決済画面に遷移します。
メールリンク同様、クレジットカード情報を自社サイト内で保持する必要はありません。お客さまはメールやSMSでURLを受け取る必要がなく、申し込み画面からそのまま決済画面に遷移できます。
お客さまにとってより手軽であること、事業者にとっては自社責任による情報漏えいリスクが低いことがメリットでしょう。
ただし、申し込み画面から決済画面へ遷移しなければならないため、電話や対面での申し込みには不向きです。
画面遷移が少なく高セキュリティ「トークン型」
トークン型と次に紹介するデータ転送型は、リンク型やメールリンク型と異なり自社サイト内に決済機能を組み込みます。画面遷移が少なくセキュリティも高いのが「トークン型」です。
トークン型では決済代行会社などが提供するJavaScriptプログラムを自社サイトのカード情報入力画面に組み込みます。トークンとは一種の暗号のようなもので、お客さまが入力した情報を元にトークンが生成されます。トークンは決済代行会社を介してカード会社へと送信され、決済が行われます。
クレジットカード情報を自社で保持することなく、自社サイトに決済機能を組み込める点が、リンク型・メールリンク型と比べたメリットです。
膨大な注文件数に対応しやすい「データ転送型」
膨大な注文件数にも対応しやすいのが「データ転送型」です。自社で構築したSSL（入力された情報を暗号化すること）対応サーバーを使い、お客さまが入力したカード情報を決済代行会社へ送信します。
デザインや機能のカスタマイズ性が高いのが特徴で、注文件数が多い場合に向いています。自社サイト内で支払い手続きが完結するため、トークン型と同じく画面遷移数を少なくできるのもメリットです。
メールリンク型決済のメリット
メールリンク型決済は高セキュリティな決済方法を手軽に導入したい企業におすすめです。その理由を、メールリンク型決済の3つのメリットと併せて解説します。
WebサイトやECサイトの用意・改修が不要
メールリンク型決済の1つ目のメリットは、「WebサイトやECサイトの用意・改修が不要」なことです。メールリンク型決済では、クレジットカード情報の入力を決済代行会社が提供する画面で行います。
自社は顧客に決済用のURLを提供するだけで良いため、決済機能を組み込むような、Webサイトの改修は不要です。URLはメールやSMSで提供するため、「そもそもWebサイトを持っていない」という企業も活用できます。
クレジットカード情報を自社で保持せずに済む
メールリンク型決済の2つ目のメリットは、「クレジットカード情報を自社で保持せずに済む」ことです。お客さまがカード情報を入力する画面は、決済代行会社などが管理・提供する画面です。
そのため自社でクレジットカード情報を保持するタイミングがなく、自社起因での情報漏えいが起こるリスクを限りなく低くできます。
さまざまな決済手段に対応できる
メールリンク型決済の3つ目のメリットは、「さまざまな決済手段に対応できる」ことです。メールリンク型にはクレジットカードの接続方式の一種ですが、次のような決済手段にも対応しています。
【メールリンク型で対応できる決済手段】
- 電子マネー決済
- QRコード決済
- コンビニ決済
- 銀行振込 など
顧客の中にはクレジットカードを持っていない人、オンライン決済に抵抗感がある人もいるでしょう。多様な決済手段に対応することで、顧客層を広げられるのです。
メールリンク型決済のデメリット
メールを使うことで決済をより安全に、より手軽にしているのがメールリンク型決済ですが、「メールを使うこと」によるデメリットもあります。
たとえばお客さまはメールアドレスの入力を間違えてしまった場合、決済用のメールは届きません。メールアドレスが正しくても、迷惑メールに振り分けられることもあり得ます。
メールリンク型の決済URLには基本的にアクセス期限があり、期限を過ぎると無効になります。期限切れになると、新しい決済URLを発行・送付しなければなりません。
メールリンク型決済が適したケース
手軽に導入でき、情報漏えいリスクも低いメールリンク型決済は次のようなケースに適しています。
- 小～中規模のECサイト
- Webサイトに決済機能がない場合
- SNSを活用したオンライン販売
- 予約・見積もり後に金額が決まる場合
- 実店舗や電話でオンライン販売をする場合
メールリンク型決済は予約や見積もりの後に金額が決まるケースにも柔軟に対応できます。メールやSMSで決済URLを送るため、実店舗や電話、SNSなどを活用したオンライン販売でも導入できます。
メールリンク型決済サービスの選定ポイント
メールリンク型決済を導入するには、それを提供する決済代行会社との契約が必要です。どのようなサービスを選べばいいのか、4つのポイントを紹介します。
対応した決済方法や課金方式
メールリンク型決済サービスを選ぶ1つ目のポイントは、「対応した決済方法や課金方式」です。
顧客層を広げるなら、クレジットカードだけでなく銀行振込やコンビニ決済などにも対応したサービスがいいでしょう。特に高齢者向けのサービスの場合、銀行振込に対応しているサービスがおすすめです。
定期購入が前提の商品を販売する場合や、サブスクリプションのサービスを提供する場合は、継続課金（※）に対応したサービスが適しています。
※継続課金とは？
月額制や年額制など、決まったスパンで支払いが発生する課金方式です。これに対し、一般的なECサイトで見られる商品の購入時に都度料金を支払う方式は、「都度課金」と呼ばれます。
継続課金について詳しく知りたい方には、こちらの記事もおすすめです。
継続課金システムとは？都度課金との違いや導入できる決済手段、適したビジネスモデルを紹介
操作のしやすさ
メールリンク型決済サービスを選ぶ2つ目のポイントは、「操作のしやすさ」です。管理画面は自社の従業員にとって扱いやすいか、決済画面は顧客にとって見やすく入力しやすいかをチェックしましょう。
特に、顧客にとっての扱いやすさは重要です。決済画面が見づらい、入力しづらいことが原因で、購入や申し込みをやめてしまう恐れがあります。
初期費用や利用料、決済手数料
メールリンク型決済サービスを選ぶ3つ目のポイントは、「初期費用や利用料、決済手数料」です。メールリンク型決済を導入するには、決済代行会社との契約が必要です。クレジットカード会社に支払う費用とは別に、代行会社への費用も発生します。
ただ、メールリンク型決済は顧客にとっても利用しやすく、多様な決済手段に対応しています。これを導入することで顧客層が広がり、売上アップが見込めるでしょう。費用をかけてでも導入する価値はあります。
中には「Squareオンラインチェックアウト」のような、初期費用・利用料・決済手数料なしで利用できるサービスもあります。
セキュリティ体制
メールリンク型決済サービスを選ぶ4つ目のポイントは、「セキュリティ体制」です。
メールリンク型決済では自社サイト内でクレジットカード情報を保持することがありません。そのため、自社起因の情報漏えいが起こるリスクは限りなく低いです。
だからといって、セキュリティ対策がおざなりでいいわけがありません。自社サイトを利用したことによる情報漏えいが起これば、それが決済代行会社の責めによるものだったとしても、ある程度のイメージダウンは避けられません。
どのようなセキュリティ対策を施しているのか、セキュリティに関するマークを取得しているのかなどを基準に安心できる代行会社を選びましょう。
メールリンク型決済は導入しやすく、さまざまなビジネスに対応している
メールリンク型決済は自社サイトを用意したり改修したりすることなく導入でき、情報漏えいのリスクも低いです。
それでいて、クレジットカードはもちろん、コンビニ決済や銀行振込などさまざまな決済手段に対応しています。都度課金と継続課金の両方に対応したサービスも多く、どんなビジネスモデルでも、顧客層を広げるためにぜひ導入しておきたいです。
メールリンク型決済のおすすめサービスはこちらの記事で紹介しています。各サービスの特徴や料金はもちろん、決済サービスの活用事例も紹介しているので参考になるでしょう。
