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ECモールとは?自社ECサイトとの違いやメリット・デメリット、売上アップのコツを解説

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ECモールとは

ECモール(モール型EC)とはネットショップを出店できるWeb上のモールのことです。企業はもちろん個人事業主も出店でき、ネットショップ運営を手軽に始められます。

今回はECモールの種類やメリット・デメリット、売上アップのコツを紹介。ECモールの流通総額ランキングや市場規模についても解説します。

ECモールと自社ECサイトの違い

ECサイトを運営する方法は大きく「ECモール」と「自社ECサイト」の2つに分けられます。


ECモール自社ECサイト
集客力強い弱い
ブランディングモール購入意識があり難しい独自ブランディングが可能
デザイン・カスタマイズ縛りがありカスタマイズ性は低いシステムによってはオリジナルでカスタマイズ性は高い
出店・構築費用基本は低コストだが、有名モールは高い大規模な場合は月額、初期コストは高くなる
ECモールと自社ECサイトの違い

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知名度と集客力が高いECモール

ECモール最大の特徴は、知名度と集客力が高いことでしょう。Amazonや楽天市場など、さまざまなショップが出店するECモールは知名度が高く、多くの消費者が利用しています。自社ECサイトとは異なり、モールの認知度を借りて出店初期から高い集客力が期待できます。

ただ、ECモールは商品ページやショップページのデザイン、機能のカスタマイズなどがあまりできません。

自由度が高い自社ECサイト

自社ECサイトなら、ECモールよりも自由なショップ運営ができます。ECサイトの構築方法にもよりますが、商品ページのデザインからECサイトの機能まで、要件に応じてカスタマイズできます。販売手数料がかからないため、集客がうまくいけばECモールよりも利益を上げやすいでしょう。

しかし、自社ECサイトでは自力で集客しなければなりません。立ち上げたばかりのショップは知名度も集客力も低く、まずは認知拡大からはじめなければなりません。売上が伸び運営が安定するまでに時間がかかることも多く、ECサイトの運用コストを差し引くと赤字になることも考えられます。

コストを抑えて自社ECサイトを運営したいなら、無料のネットショップ開業ソフトや決済代行サービスを活用するのがおすすめです。こちらの記事ではECサイトのスモールスタートにおすすめのBASEとSquareを紹介しています。

ECモールの3つの種類

ECモールには大きく3つの種類があります。

マーケットプレイス型ECモール

  • 巨大ECサイトに商品出店
  • 運営企業が自動で集客
  • 発送や商品管理が不要

マーケットプレイス型ECモールのメリットは、巨大ECサイトに商品を出店できる点です。たとえばAmazonはマーケットプレイス型ECモールの最大手で、商品詳細のみECモールに載せ、受注データは出品者に届くようになっています。

マーケットプレイス型ECモールは商品登録だけで出品でき、ショップを出店する必要はありません。そのうえ発送や商品管理をECモール運営者に任せれられるため、手軽にECサイト運営を始められるでしょう。

テナント型ECモール

  • 巨大ECサイトに店舗出店
  • 運営企業が自動で集客
  • 発送や商品管理が不要

テナント型ECモールは楽天市場のようなショッピングモールを指します。Amazon同様に巨大ECモールに自社ショップを出店できます。マーケットプレイス型ECモールとの違いは各出品者がECモールにネットショップを出店し、自ら管理していることです。ショップページのカスタマイズ性が高く、マーケットプレイス型よりもオリジナリティを出しやすいでしょう。

統合管理型ECモール(自社モール構築)

  • 複数店舗を一元管理
  • 商品・受発注業務の効率化
  • 顧客基盤を活用して相互に送客

統合管理型ECモール(自社モール構築)は、複数の自社ECサイトをモール化する方法です。自社の複数ショップをモール内で一元管理できます。自社運営のモールであるため、ECサイトを自由にデザインしたりカテゴリ別にページを細分化したり、カスタマイズ性が高いです。

統合管理型ECモールは注文・受発注業務を効率化しやすく、複数のECサイトを別々に運営するよりも、コストを削減しやすいです。マーケットプレイス型やテナント型のように、他社との価格競争に巻き込まれることもありません。

モール内のECサイトで相互に送客することで、新規集客やリピーター獲得を狙うこともできます。

ECモールに出店するメリット

自社ECサイトと比べたECモールのメリットを3つ紹介します。

集客力が高い

ECモールに出店する1つ目のメリットは「集客力が高い」ことです。Amazonや楽天市場など知名度の高いECモールは集客力が高く、新規出店したショップでも、モールの集客力を活かして売上アップを狙えます。モール自体が検索結果の上位に表示されるためSEOのスキルがなくても集客しやすく、モール内に広告を出すことでショップの認知拡大を狙うこともできます。

ECサイトの構築・運用が必要ない

ECモールに出店する2つ目のメリットは「ECサイトの構築・運用が必要ない」ことです。自社ECサイトを開く場合、ECサイトの構築から始めなければなりません。最近は無料のネットショップ開業ソフトが増え、コストをかけずに自社のショップを開けるようになりましたが、やはり最も手軽に運営できるのはECモールでしょう。

ECパッケージやフルスクラッチで自社ECサイトを構築・運用する場合、初期費用として数百万円ほど、月額費用として数十万円ほどがかかることもあります。これらの構築方法には「システムが古くなりやすい」という弱点もあり、システムのアップデートにも費用と労力がかかります。

ECモールならこれらのコストがかかりません。出店料が必要なモールもありますが、ECパッケージやフルスクラッチに比べれば、かなりのコストを抑えられるでしょう。

モール運営会社によるサポートを受けられる

ECモールに出店する3つ目のメリットは「モール運営会社によるサポートを受けられる」ことです。出店や商品登録などに関するFAQ、わからないことを問い合わせられる窓口など、モール運営会社はさまざまなサポートを提供しています。

中には売上アップやショップ改善のためのコンサルティングを提供するモールもあります。コンサルティングは有料であることが多いですが、そのモールでのマーケティングに関するノウハウを効率よく蓄積していけるでしょう。

ECモールに出店するデメリット

自社ECサイトと比べたECモールのデメリットを3つ紹介します。

自由度が低い

ECモールの1つ目のデメリットは「自由度が低い」ことです。ECモールにはそれぞれルールがあり、ショップはこれに従わなければなりません。たとえばAmazonは商品ページの構成が明確に決まっていて、競合ショップとの差別化はほとんどできないでしょう。楽天市場は比較的自由にページを構成・デザインできますが、自社ECサイトほどではありません。

販売手数料が割高

ECモールの2つ目のデメリットは「販売手数料が割高」なことです。ECモールで商品が売れると販売手数料がかかります。手数料率はモールや商品カテゴリにより異なりますが、数%~十数%であることが多いです。出店料やシステム利用料などがかかることもあり、何かとランニングコストがかさみます。

自社ECサイトでも決済方法によって3~5%ほどの決済手数料がかかりますが、ECモールの販売手数料よりは割安です。

ただ、ECモールは集客力が高いです。販売手数料を差し引いても、自社ECサイトのみで商品を販売するよりも大きな利益を出せるでしょう。

価格競争に巻き込まれやすい

ECモールの3つ目のデメリットは「価格競争に巻き込まれやすい」ことです。多くのショップが出店するECモールでは、ショップ同士の価格競争が激しいです。モール内の商品検索では「安い順」の表示ができ、モール内でより安価な類似商品を探すユーザーも多く、販売のために値下げを余儀なくされることもあるでしょう。

EC業界の市場動向

EC業界の市場規模やECモールの流通総額ランキングなどから、EC市場の動向を解説します。主要ECモールの費用も紹介するので、出店するECモールを選ぶ参考にしてみてください。

23兆円市場へ、成長率8%と伸び続けるBtoC業界

出展:電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました (METI/経済産業省)

グラフのとおり2013年から2022年にかけて、EC市場は右肩上がりに成長していることがわかります。2013年と2022年を比較すると2倍以上の市場規模、年度ごとの平均の成長率は約8.2%です。

新型コロナウイルスの感染者が初めて確認された2019年から2020年にかけては、全体の成長率で見れば縮小していますが、物販分野は急成長を遂げています。2023年3月には政府によるマスク不要の呼びかけもあり、コロナ渦は実質終息したといえますが、Amazonをはじめとする物販ECの便利さに気が付いた人々が利用をやめることはないでしょう。

成長を支えている要因としては、大きく3つの理由があります。

スマホを中心としたIT端末の普及

2010年のiPhone登場以降から急速にスマホが普及し、それど同時にSNSやアプリといったオンラインでの購買が増えてきています。

これまでPCで購入していた通販もアプリが進み、ECモールのアプリをスマホにインストールしている人も多いことでしょう。また、フリマアプリやSNS広告といったプラットフォーマーの登場もオンラインでの購買に寄与しているといえます。

O2O・オムニチャネルといった集客チャネルの変化

スマホ普及と並行して、これまで行っていた消費者の購買行動はさまざまなデジタルチャネルにより大きく変化しています。

顧客データの貯蔵は自社サイトだけでなく、アプリやSNS・各種マーケティングツールに蓄積され、さまざまなデータをかけ合わせたキャンペーンも一般的になっています。

顧客接点を意識したO2Oオムニチャネル戦略も今後は重要になるでしょう。

ソーシャルギフト、店舗業界のデジタル化ツール

オムニチャネルなどのデジタル化にともない、さまざまなソリューションが登場しています。2019年9月に上場を発表したデジタルギフトを展開するギフティでは、オンラインでのギフトキャンペーンを一般的にしました。

トップは約7兆円、ECモール・カート流通総額ランキング比較

出展:2023年時点最新【2022年EC流通総額ランキング】国内21・海外25のECモール・カート・アプリの流通総額から見る市場トレンド | EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバージョンラボ」

成長を続けるEC領域ですが、次はECモールの流通総額ランキングをみていきます。上のグラフは2022年度の日本国内でのECモール・カート型ECサイトの流通総額ランキングです。

ECモール・カートシステムのランキング
2018年度のECモール・カーとシステムの流通総額ランキング

ちなみに、2018年度の日本国内の流通総額ランキングでは楽天市場がトップ、次いでAmazonの構図でした。Amazon・楽天市場・Yahoo!系のECモールの流通額は増加傾向ですが、他モール・カート型ECサイトは総じて減少傾向です。コロナ渦を経て、大手ECモールにシェアがさらに傾いたといえるでしょう。

もちろん、他モール・カート型ECサイトは何の対策も講じていないわけではありません。例えばネットショップの構築やオンライン決済などを提供するSTORESは、無料で利用できるオンライン決済アプリの提供を始めたりサービスの種類を充実させたり、さまざまな対策を講じています。

大手ECモールもカート型ECサイトも、今後もさまざまなサービスを登場させ、利用者は増えていくでしょう。市場規模そのものが大幅な成長傾向であることも踏まえ、実店舗メインのビジネスモデルであっても、自社ECサイトの構築やECモールへの出店を考えないわけにはいかないかもしれません。

主要ECモール3社の料金を比較

下記はAmazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングの主要3社の出店料や手数料、最低利用期間の比較表です。

Amazon楽天市場Yahoo!ショッピング
初期費用無料6万円無料
月額料金大口:4,900円
小口:無料(1商品ごとに100円の出品料)
1万9,500〜10万円無料
売上手数料8〜15%  2〜7%
※システム利用料のみの場合
無料
※アフィ報酬1〜50%
最低期間6ヵ月1年なし
商品登録数無制限5,000~無制限無制限
主要ECモールの比較表

Yahoo!ショッピングは基本無料で利用できますが、他モールと仕組みが異なる点、売上アップのためにかかるコストが大きい点などから、初心者では利用しづらいかもしれません。スモールスタートするなら、まずはAmazonの小口プランに登録するといいでしょう。楽天市場はAmazonに比べて費用が割高なものの、モール運営側からショップ改善や集客のアドバイスを受けられるなどサポートが充実しています。

ネットショップのスモールスタートにはECモールがおすすめ

ネットショップ運営をスモールスタートしたいなら、ECモールへの出店がおすすめです。ECモールなら商品出品やショップ登録だけでネットショップ運営を始められます。ECサイトを構築する必要がなく、特別なスキルや知識がなくてもネットショップを開けます。

モールの知名度・集客力を利用できるのも大きなメリットです。自社ECサイトではSEOやSNS運用などの集客施策が必要で、成果が出るまでに時間もかかります。ECモールならモールの集客力を借りて、ショップ開設当初から大きな売上が上がることもあるでしょう。

記事で紹介した費用比較表を参考に、自分に合ったECモールを探してみましょう。

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この記事の監修
中島 崚
中島 崚
慶応義塾大学商学部卒業。新卒でフロンティア・マネジメント株式会社に入社し、メーカーの中期経営計画や百貨店の再生計画策定に従事。その後、スマートキャンプ株式会社に入社し、事業企画として業務を担う。また、兼務でグループ会社であるマネーフォワードベンチャーパートナーズ株式会社に出向し、アントレプレナーファンド「HIRAC FUND」でキャピタリスト業務に携わる。2022年7月よりこれまで副業で経営していたステップ・アラウンド株式会社を独立させる。
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