フィットネスジムフランチャイズの種類・収入目安
フランチャイズで独立を検討している方でフィットネスジム の運営を検討している方もいるのではないでしょうか。今回の記事では、フィトネスジムのフランチャイズの種類や収入などをご紹介します。
フィットネスジムの主な種類
フランチャイズのフィットネスジムには実は様々な種類があります。開業に向けた必要なものなども異なるため、きちんと把握しておきましょう。ジムのフランチャイズの種類は大きく下記の5種類があります。
ジムフランチャイズの種類 | 特徴 |
一般的なフィットネスジム | トレーニング用設備・器具が設置済み 複数人のスタッフでジム運営 一定の店舗の広さが必要 |
パーソナルジム | 個別にマンツーマンで指導 個人の目的・身体能力に合わせたプログラム 広さは不要で小さなスペースで運営可能 |
グループ指導ジム | 1~複数人のトレーナーが会員をグループ指導 一定の店舗の広さが必要 |
客層を絞ったジム | 女性・高齢者など入会対象を限定している 客層に特化したプログラムを提供している |
24時間営業のジム | 24時間自由に利用が可能 無人店舗経営が可能な場合もある |
フィットネスジムフランチャイズの収入目安・相場
フィットネスジムのフランチャイズを始めるにあたり実際にどれくらい稼げるのか気になる方も多いのではないでしょうか。フランチャイズの収入の相場は形態や立地の影響もありますが、平均年収500万円程度といわれています。
例えば、24時間フィットネスジムのフランチャイズのLifeFitの場合、30坪で完全無人の店舗の場合売上目安は月104万円、80坪の半無人の店舗で月278万円、100坪の広さで有人の店舗で月348万円程度といわれています。オーナーの工夫なども伴えば年収1,000万も可能です。
フィットネスジムのフランチャイズ開業に必要な資金
フィットネスジムのフランチャイズ開業にはどの程度資金が必要なのでしょうか。開業資金・運営資金をご紹介します。
開業資金・初期費用
フィットネスジムに必要な費用は500−3,000万円程度といわれています。必要になる資金としては、加盟金・研修費・物件取得費・機材などの設備費です。加盟金はフランチャイズにより相場が変動しますし、店舗の規模によっても大きく変わります。また、近年増えている24時間フィットネスジムや女性専用ジムなどはセキュリティ設備の費用もかかります。
- 加盟金
- 研修費
- 物件取得費・内装工事
- トレーニング機材などの設備
運営資金・ランニングコスト
店舗を開業したあとにも運営資金(ランニングコスト)が必要です。運営資金としては、店舗家賃・人件費・水道光熱費・宣伝広告費・ロイヤリティなどがあり、3ヶ月で300万ほどといわれています。フランチャイズ本部へのロイヤルティの支払いに加えて、ジムやシャワーを設けると水道光熱費も高めになる可能性があります。
- 店舗家賃
- 人件費
- 水道光熱費
- 広告費
- ロイヤリティ
おすすめフィットネスジムフランチャイズ比較7選
具体的にフィットネスジムフランチャイズをご紹介します。
LifeFit(ライフフィット)
- 初期費用は従来の24H型に比べて1/4
- 3年以内に黒字化
- 運用負担を大幅カット
LifeFitは、「最も通いやすく」を追求した次世代型フィットネスです。開業時にかかる費用を見直し、独自の仕入れルートなどを用意し初期費用コストを抑え、専用アプリなど独自システムを導入することで運用負担も抑えられます。出店形態も様々なパターンを用意しているため、オーナーの希望に沿った開業が可能です。
詳細はこちら:https://lifefit.tech/hp/fc
9ROUND(ナインラウンド)
- 世界23カ国展開の新感覚サーキット型
- 少額の初期投資から始められる
- 複数のロイヤリティ
9ROUNDは世界23カ国で展開している新感覚サーキット型のキックボクササイズです。他フランチャイズと比べても初期投資を抑えることができ、オーナーの形態や規模に合わせた複数のロイヤリティタイプが用意されているのが特徴です。
詳細はこちら:https://9round.jp/franchise/
ダイエットパートナー
- 全国45店舗展開
- 多数のフィットネスメディアを運営
- リスクを抑えて開業が可能なプラン
ダイエットパートナーは、全国45店舗で展開しているパーソナルジムブランドです。本部はフィットネスジムだけでなくフィットネスメディアも運営しており、メディアによる集客をしてくれます。収益だけ獲得したい人向けのおまかせプランとパーソナルジムを運営したい人向けのスタンダードプランがあります。
詳細はこちら:https://dietpartner.jp/recruit/fc/
ハコジム
- 無人運営の個室ジム
- 個室×AIを活用したユニークなジム
- 20坪から開業可能
ハコジムは、無人運営ができる個室型ジムのフランチャイズです。AI×個室を活用してAIスマートミラー、パーソナルトレーナーなどのサービスを提供しているユニークなジムです。20坪から開業可能なため、現在の空きテナントを活用した事業を検討している人にもおすすめです。
詳細はこちら:https://hacogym.jp/fc/
アシスト24
- 九州を中心に47店舗展開
- 1名の従業員から運営可能
- 月間営業利益50万以上も可能
アシスト24は、24時間フィットネスジムのフランチャイズです。九州を中心に47店舗以上を展開しています。未経験の方にとっても本部のフォロー体制がしっかりしており、トレーナーのトレーニングなども充実しています。また、月間営業利益50万円以上も可能で高年収も狙えます。
詳細はこちら:https://24fitness-assist.com/fc
エニタイムフィットネス
- 全世界2,000店舗以上が展開、日本では1,100店舗達成
- マシンジムに特化
- 世界全店利用可能などのネットワークで集客につながる
エニタイムフィットネスは、全世界に2,000店舗以上、日本では1,100店舗達成しているフランチャイズです。マシンジムに特化していることでジムの特徴が明確になり、会員は世界全店利用可能などのネットワークをフル活用できる点が強みです。
詳細はこちら:https://www.anytimefitness.co.jp/franchise/
ファストジム24
- 24時間365日営業
- 小商圏型で展開可能
- 1ヶ月に1度の定期ミーティングなどFC本部からのフォローが充実
ファストジムはティップネスが運営しているマシンジム型のフランチャイズです。マシンジム型に特化することで初期手数料、ランニングコストの削減を目指しています。また、1−2kmの小商圏型でビジネスが可能なモデルが特徴です。
詳細はこちら:https://fastgym24.jp/franchise/
フィットネスジムフランチャイズのメリット
フィットネスジムに加盟するメリットは何でしょうか。大きな3つのメリットをご紹介します。
フランチャイズ本部のノウハウを活用して未経験からでも開業できる
フランチャイズに加盟する場合、フランチャイズ本部からのノウハウの共有や幅広いサポートを受けることができるため、未経験からでも開業をすることができる点です。フランチャイズに加盟することで、トレーニングや栄養学などもカリキュラムに組まれており、営業以外の知識を得られます。
知名度やブランド力を利用し集客コストを抑えられる
ジムを運営する時に重要になるのはどのように集客をするかです。フランチャイズであれば、知名度やブランド力を活用することで集客に繋げることができます。フランチャイズに参加することで集客コストを抑えることができます。
市場規模も回復し安定した収入が期待できる
フィットネスジムは、安定した収入が期待できます。フィットネスジム市場はコロナ禍の影響で一時的に落ち込みがありましたが、現在大きく成長している市場です。特に24時間フィットネスジムやパーソナルジムという形態への注目が高まっており、ターゲット層の拡大も期待できます。
また、ジムの形態は会員制であり、ロングタームでの安定した収益が見込めることも大きな特徴です。
フィットネスジムフランチャイズのデメリット
フィットネスジムでフランチャイズに加盟することのデメリットは何でしょう。
加盟金・ロイヤリティが発生する
1つは、加盟金やロイヤリティが発生することです。ロイヤリティはブランドによって変わりますが、売上の一定の割合などが月額かかりますし、加盟金も決して安くはありません。もちろんそれらはブランドの利用やノウハウの共有などのサポート受けるためには必要なことですが、一定の負担があることは把握しておきましょう。
フランチャイズ本部のブランドイメージに左右される
2つ目はフランチャイズ本部のイメージに左右されてしまうということです。フランチャイズ本部がトラブルなどを起こした場合、関係なかったとしてもフランチャイズ本部にも影響を受けてしまいます。フランチャイズのブランドを使うメリットももちろん大きいですが、そのデメリットも発生しうることを認識しておきましょう。
フィットネスジムフランチャイズ開業時の準備
最後にフィットネスジムフランチャイズを開業するために必要な準備をご紹介します。
開業する店舗決定
1つ目は、開業するための店舗選びです。店舗はオーナー自身で用意したほうが良い場合が多いですが、フランチャイズによっては物件取得のサポートをしてくれる場合もあるため、加盟を検討しているフランチャイズに確認をしておきましょう。また、パーソナルジムの場合、マンションの一室などでも展開は可能ですが、トレーニング機器などが導入する場合は事前に確認が必要になります。
スタッフの採用・教育
2つ目は、スタッフの採用や教育です。オーナーとして店舗運営をしていく場合は、別にインストラクターを採用することになります。スタッフを採用する場合にはフランチャイズの方針やトレーニングの仕方などを教育しなければいけないことも把握しておきましょう。
資格・免許の取得
3つ目は資格・免許の取得です。ジムを開業すること自体は免許・資格も必要ありません。しかし、競合との差別化なども含めてNSCA-CPT、NESTA PFTなどの資格を取得することはアピールポイントにもなるためおすすめです。